新光Ｊ－ＲＥＩＴオープン
|
投信会社名
|
新光投信株式会社
|
|
設定日
|
2004/4/23
|
|
運用資産額
|
2108.10億円（2014年５月30日）
|
|
購入時手数料
|
2.16％（税抜2.0%）を上限
|
|
信託財産留保額
|
0.1%
|
|
信託報酬
|
純資産総額に対し年率0.702％（税抜0.65％）
|
|
最低申し込み金額
|
販売会社が定める単位
|
|
ファンドの特色
|
①わが国の取引所に上場している不動産投資信託証券を主要投資対象とします。
②東証REIT指数（配当込み）に連動する投資成果を目指した運用を行います。
|
|
ファンドのポイント
|
主として我が国の取引上場の不動産投資信託証券に投資し、東京証券取引所の「東証REIT指数（配当込み）」に連動する投資成果を目指した運用を行います。
|
|
ファンドのリスク
|
保有不動産への評価
不動産の賃貸市場や売買市場、金利環境、経済情勢などの影響を受けて、不動産投資信託が保有する物件の賃貸料収入が減ったり、保有物件そのものの価格が下落したりすることで、J-REITの価格の下落や配当金の現象の可能性があります。
配当利回り水準に対する評価
不動産投資信託の利益の現象はJ-REITの配当金の現象をもたらし、当ファンドの収益分配金に影響を与える可能性があります。また、J-REITの現象はJ-REITの価格を下落させる要因にもなります。
企業体としての評価
不動産投資信託は、運用会社をはじめとする関係者により運営される企業体と見ることができます。この不動産投資信託の投資・運営の巧拙、財務内容により、J-REITの価格も変動することが考えられます。不動産投資信託では、資金の借り入れや債券の発行により不動産に投資することがあります。
取引所における取引の需給関係により価額変動リスク
一般に有価証券は、新規発行などにより大幅に供給が増加すると取引価格が下落する傾向が見られます。
取引所における取引量が減少または無くなることによる流動性リスク
取引所での売買高が少ない場合や、上場廃止などにより取引所で取引ができなくなった場合は、証券を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買できないことがあります。
|
|
類似ファンド
|
ニッセイJREITファンド J-REITリサーチ・オープン りそなJリート・アクティブ・オープン
|
組入れ上位10銘柄（2014年５月30日現在）
|
|
<銘柄>
|
<業種>
|
<比率>
|
|
1
|
日本ビルファンド投資法人
|
電気機器
|
10.05%
|
|
2
|
ジャパンリアルエステイト投資法人
|
その他金融業
|
8.8９%
|
|
3
|
日本リテールファンド投資法人
|
電気機器
|
6.17%
|
|
4
|
ユナイテッド・アーバン投資法人
|
情報通信
|
4.63%
|
|
5
|
日本プロロジスリート投資法人
|
機械
|
4.16%
|
|
6
|
アドバンス・レジデンス投資法人
|
卸売業
|
3.90%
|
|
7
|
日本プライムリアルティ投資法人
|
電気機器
|
3.60%
|
|
8
|
フォロンティア投資法人
|
銀行業
|
3.27%
|
|
9
|
オリックス不動産投資法人
|
銀行業
|
3.19%
|
|
10
|
GLP投資法人
|
輸送用機器
|
2.70%
|
