その名もセカンドリテイリング。総合リユース店「2nd STREET(セカンドストリート)」やDVDレンタル店「GEO」を展開するゲオホールディングスが10月1日付で社名を改めた。

ビデオレンタル店で一世を風靡した同社だが、今や5000億円に迫る売上高の6割超をリユース事業が占める。国内最大のリユース企業に変貌を遂げたのを弾みに、ビジネスの舞台は世界にも大きく広がろうとしている。

祖業の映像・音楽レンタル、売上高の5%強に低下

新社名のセカンドリテイリングは英語で中古(リユース)を表す「second-hand」に由来する。リテイリングは小売業の意。創業40周年の節目を期して、リユース事業を中核とする方向性を明確にし、グローバルでのトップブランドを目指す決意を込めた。

セカンドリテイリングは1986年、愛知県豊田市にビデオレンタル店「ビデオロードショー美里店」を個人経営で開業したことに始まる。法人化翌年の89年、後にビデオレンタル店の代名詞となる「GEO」の屋号を使い始めた。

ビデオにとって代わったDVD、後継のブルーレイ(Blu‐ray)やCD、コミックのレンタルに商材を広げ、会社の基盤を築いた。現在も映像・音楽ソフトのレンタル事業では業界トップに立つ。ただ、ネット配信サービスの台頭で市場規模はピーク時より8割以上縮小したとされる。

実際、同社のレンタル事業(コミックを含む)の売上高比率は低下の一途をたどっている。10年前はおよそ25%だったが、直近では5%強まで減った。一方、この間、全部門合計の売上高は8割近く増加した。牽引役は何といってもリユース事業だ。

「2nd STREET」軸にリユース事業が大黒柱に

2026年3月期業績は売上高12.5%増の4812億円、営業利益26.6%増の142億円。売上高は過去最高を更新。営業利益率は3%と前の期より0.3ポイント向上した。

売上高を商材別にみると、リユース3006億円、新品1243億円、レンタル251億円、その他(デジタルコンテンツなど)311億円。リユースは2019年3月期に1000億円に乗せた後、7年で3倍に規模を拡大し、今や全社売上高の62%を占める大黒柱に成長した。

M&A Online
(画像=「M&A Online」より引用)

その主軸を担うのが総合リユース店「2nd STREET」だ。衣類・服飾雑貨、家具・家電、ラグジュアリー、スマホ・タブレットなどを幅広く取り扱う。衣料・服飾雑貨でトップシェア(約16%)を持ち、アウトドアや楽器などの専門店の展開も進めている。

「2nd STREET」の店舗数は6月末時点1107店(うち海外158店)で、これに「GEO」1012店が続く。約2300にのぼる総店舗数の9割以上を両者が占める。

実は、レンタル店のイメージが残る「GEO」自体も大きく変化を遂げている。映像・音楽レンタルでなおトップを維持しながらも、現在の主力は中古スマホ、中古ゲーム、中古AV家電に移っている。

さらにゲーム、AV家電は新品販売も手がけるほか、衣料・服飾雑貨、生活雑貨については新品のみを販売する。

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(画像=「ゲオ」の店舗(東京都国分寺で)、「M&A Online」より引用)