要旨
今年のインフルエンザは、現在のところ2009年当時「新型インフルエンザ」と言われた型が半数を占める。今年は、製造途中でワクチンの基となる株を変更したことによってワクチンの製造が遅れたことと、流行が例年より早めの可能性があることが特徴である。現行のワクチンは4種類のウイルスに対応させているが、株を変更した1種類は効果が低い可能性がある。
年末年始は、移動が多いほか、初詣など混雑した場所に行く機会も増える。普段は子どもに接触しない高齢者も孫と会うなど、インフルエンザ罹患リスクがより高まる懸念がある。いつも以上に手洗い等の予防や、マスク着用等による感染予防に努める必要があるだろう。
今年は2009年当時の「新型インフルエンザ」が多い
今年もインフルエンザが流行する季節となった。インフルエンザは、流行する型が亜種を含めて20種類以上ある。国立感染症研究所のインフルエンザウイルス分離・検出速報(1)によると、12月7日までの検出報告数は、AH1pdm09型が48％で最も多く、次いで、A(H3)型29％、B型22％となっている。AH1pdm09型とは、2009年に「新型インフルエンザ」として大流行した型である（図表1）。その後、流行が沈静化したことや、国民の一定数が免疫を獲得したと考えられることから、2011年に「季節性インフルエンザ」に分類され(2)、2013-14年以降、隔年で流行している。
一方、半年前に南半球でA(H3)型が大流行したことから、今年は日本でもA(H3)型が流行する可能性もある。
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(1)2017年第36週（9月4日）からの総計。
(2)村松容子「H1N1型インフルエンザ流行を振り返って」ニッセイ基礎研究所、基礎研REPORT6月号など。
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今年のインフルエンザの特徴
今年のインフルエンザの特徴は、(1)ワクチンの製造が遅れたことと、(2)流行が、例年より早めの可能性があることだと言われている。それぞれの影響として以下が懸念される。
(1)ワクチン製造の遅れ
インフルエンザの型は変化しやすく、毎年抗原を細かく変えるので、以前の免疫が今後も役立つとは限らない。また、前年に接種したワクチンの効果は5か月程度しか持続しないため、毎年、予防接種を受ける必要が出てくる。
メーカーも、他の定期接種のワクチンのように同じワクチンを作り続けていれば良いわけではない。毎年、国の指示に基づいて国立感染症研究所が製造する型を選定し、指定されたワクチンの基となる株からワクチンを製造する。ところが、今年は、A(H3)型で予定していた株の生産効率が低かったため、異なる株で製造しなおすことになった。
その結果、ワクチンの製造が遅れ、10月には厚労省が、13歳以上は1回のみの接種とするよう呼びかけた。さらに、ワクチンを接種したとしても、A(H3)型については、最適な株で製造していないため、十分な効果が見込めない可能性があると言う。ただし、現行のワクチンは4種類のウイルスに対応させており、現在もっとも患者の多いAH1pdm09型を含む残り3種類については例年どおりの効果が見込める。
(2)例年より早めの流行
もう1つの特徴として、今シーズンのインフルエンザは、例年と比べると、流行が早めとなる可能性がある。例年12月頃から流行が始まり、1～3月頃流行のピークを迎える（図表2）。しかし、今年は12月から患者数が増加しており、2014年に並ぶ早さである。
年末年始は、移動が多いほか、初詣など混雑した場所に行く機会も増える。普段は子どもに接触しない高齢者も孫と会うなど、早めに流行するとインフルエンザ罹患リスクがより高まる懸念がある。
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(3)通常は、インフルエンザウイルスの抗原は小さな変化をしながら流行を繰り返すが、大きな変化をしたとき、多くの人が対応する免疫を持っていないため、大流行を起こす可能性がある。新たに出現したものが「新型インフルエンザ」である。
(4)2017年11月18日 朝日新聞朝刊「医の手帳」より
(5)通常は、13歳未満は「2回」、13歳以上は「1回または2回」を推奨している。
(6)2017年12月10日 日経メディカルオンライン「今冬はワクチン効果に頼れない」より。
(*7)2017年12月27日 産経新聞朝刊「インフル拡大、年末年始にご注意 例年より早く患者数増」など。
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現在のインフルエンザワクチン
◆「季節性インフルエンザ」の定期接種の対象は高齢者のみ
1976年以降、インフルエンザは臨時の予防接種の対象として、多くの地域で児童を対象として集団接種が行われていた。しかし、1994年の改正で、インフルエンザは定期予防接種対象から除外し、個人の判断で接種することとなり、任意予防接種で行うことになった。任意接種になったことにより、予防接種実施率が低下し、高齢者における集団感染や、重篤化の事例が続いたことから、2001年以降は65歳以上の高齢者と、60～64歳の慢性高度心・腎呼吸器機能等不全者は、定期予防接種の対象となり、公費で受けられるようになった。
◆「新型インフルエンザ」ワクチン製造体制が整備
毒性が強く大流行を引き起こすことが懸念されている「H5N1型鳥インフルエンザ」のワクチンについては、2018年度に供給体制が整備され、全国民の接種に必要な1億3千万人分を半年以内に自給できるようになる。ただし、工場の維持費は現在のところメーカーが負担することになっており、特定のメーカーに依存した供給体制が課題となっている。
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(*8)2017年12月27日 日本経済新聞朝刊より。
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ワクチンを打っていても注意が必要
以上のとおり、今年のインフルエンザは12月から患者が多い。年末年始は、移動が多いほか、初詣など混雑した場所に行く機会も増える。普段は子どもに接触しない高齢者も孫と会うなど、インフルエンザ罹患リスクがより高まる懸念がある。また、インフルエンザの型によってはワクチンに頼れない可能性がある。
インフルエンザは、突然の高熱、全身倦怠感など、それに近い症状が出たら、なるべく早く受診することが重要であるが、年末年始は平日とは受診事情も変わる。いつも以上に手洗い等の予防や、マスク着用等による感染予防に努める必要があるだろう。
村松容子(むらまつ ようこ)
ニッセイ基礎研究所 保険研究部 准主任研究員
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