一人暮らしの老後にはいくらかかる？生活費の内訳は？

fuelleより

2019/01/27

著者fuelle

老後にいくらぐらいかかるのか、誰もが不安に思っていることです。毎月の生活費にはいくら必要か、年金以外に貯金はいくら必要なのか。現役で働いている間に、将来必要となる金額を知っておけば、老後の不安はかなり解消されるはずです。具体的な金額を示しながら、詳しくご説明します。

老後の生活費の内訳

(画像=polkadot_photo/Shutterstock.com)

まず、老後の生活費の内訳について、考えてみましょう。

人間の生活に最低限必要なものとして思い浮かぶのは、「衣・食・住」という言葉です。衣類、食事、住居がないと、年齢に関係なく、満足に生活することはできません。

衣類

「衣」には、衣服、履物があります。衣服は、夏物、冬物、春秋物の3種類が必要です。履物は、日常に使用するものと、お出かけ用があればいいでしょう。

食事

「食」は、食費です。毎日料理するための米・野菜・魚などの食材、加工品などの購入費になります。お酒を飲む人は、ビールや日本酒などの酒類の購入費、外食代もここに該当します。

住居

「住」は、家やマンションにかかる費用です。ただし、持ち家でローンがすでに完済しているか、ローンが残っているか、あるいは賃貸住宅か、といった条件によって大きく変わってきます。加えて、持ち家・賃貸に関係なく、水道代、ガス代、電気代などの水道光熱費もかかってきます。

以上が、生活する上で最低限必要な「衣・食・住」の内訳です。

その他

それ以外にも、バスや電車、車にかかる費用（ガソリン代、維持費）などの交通費、固定電話やスマートフォンにかかる通信費があります。

さらに、病院の診療費や薬代、保険の支払いなどの保健医療費も必要です。趣味に使う教養娯楽費、友人との付き合いに使う交際費も必要になってきます。

統計でみる老後の生活費の平均

一人暮らしの60歳以上の女性には、月々いくらぐらいの生活費が必要なのでしょうか。総務省統計局が公表している「家計調査報告（平成29年）」を基にご説明します。

統計では、「衣」にかかる費用の月額平均は「3,808円」となっています。毎月4,000円弱という金額ですが、仕事をリタイアしていますから、新たに購入する衣服や履物はほとんどありません。

「食」は「35,418円」で、一日に換算すると1,000円程度です。特に女性の場合は、自炊をすることが多く、外食費を抑えることができるでしょう。そう考えると、この金額は決して無理な数字ではありません。

「住」は「14,538円」と算定されています。この金額は、住宅ローンが終わっていない、あるいは賃貸住宅に住んでいる場合ではなく、ローンの支払いがない持ち家というケースです。費用がかかるのは、持ち家であっても、修繕費やメンテナンス代が必要になってくるからです。また、持ち家、賃貸住宅に関係なく、水道光熱費が「12,989円」かかります。

また、衣食住の費用以外の支出の平均は、次の通りです。
・交通費、通信費：13,148円
・保健医療費：7,936円
・教養娯楽費：16,852円
・交際費：17,528円
・家具・家事用品：6,098円
・雑費：13,883円

以上、合計の消費支出は「142,198円」。

これに税金などの非消費支出「12,544円」も加わって、標準生活費は、「154,742円」になります。この金額が、60歳以上、一人暮らしの人の最低限必要な生活費ということです。

現役世代と比較すると何がどう変わる？

会社を定年退職する前と後で、生活費はどのように変わっていくのでしょうか。内訳ごとに見ていきます。

まず、衣類や履物ですが、現役時代に比べて確実に出費は減っていきます。勤める会社の業種にもよりますが、女性にとって外出時の衣服は、最も気を遣うものの一つです。したがって、現役代は衣服代、履物代の出費は高額になりがちです。反対に、退職した後は、服装に気を遣う場面が少なくなるため、出費も大きく抑えられるでしょう。

次に、食費ですが、こちらも現役時代と比べて出費は減っていくはずです。会社勤めの際には、昼間は外食したり、夜は仕事などの付き合いがあったりして、家で自炊することが少なかった方も多いのではないでしょうか。退職した後は、毎食自炊することも可能になりますから、食費を抑えることができるはずです。

そして、住居費については、個人差があります。現役時代から賃貸住宅に住み続けている人は、出費額に変化はありません。しかし、家やマンションを購入して、現役時代でローンを支払い終えた人は、住居費を大きく抑えることができます。もちろん、家の修繕費やメンテナンス代はかかりますが、ローンの額に比べると、出費はかなり抑えることができるでしょう。

そのほか、交通費、通信費、雑費については、現役時代より減少傾向にあります。ただし、保健医療費や家具・家事用品、教養娯楽費、交際費については、個人差はありますが、現役時代に比べて増額することになります。