証券会社で株取引するのには口座を開設する必要があるが、ネット証券と従来からの対面型の2つの方法がある。ネット証券で口座を開設するにはどのくらいの日数が必要なのだろうか、また取引したいと思った時どのくらいの日数でスタートできるのか、各証券会社、対面型ともに比較してみた。
ネット証券で口座を開設する手順
ネット証券を始めるのには、証券会社のサイトにアクセスして口座開設の申込フォームに必要事項を入力することからスタートする。その時に必要なのがマイナンバーおよび本人確認書類。マイナンバーは個人番号カードか通知カード、本人確認書類は運転免許証や住民基本台帳カード、在留カード、特別永住者証明書などから選択可能。
マイナンバーおよび本人確認書類は、WebでアップロードするかEメールで送る方法と、郵送する方法がある。口座開設までの日数は、Webでアップロードするのがもっとも早くてスムーズ。スマートフォンなどで書類を撮影した画像をアップロードするだけでいいからだ。Eメールで送る場合は、申込登録後に専用のメール送信用フォームURLが記載されたメールが送られてくるから、そこへアクセスしてアップすればいい。
WebアップロードとEメールでは当日中に必要書類を送付することもでき、口座番号やログインパスワードが送られてきた時点で取引が可能になることが多い。
郵送する場合は後日送られてくる「本人確認書類届出書兼NISA申請書」とともに、本人確認書類を返送し、書類審査が完了した時点で取引が可能になる。そのため口座申し込みから取引スタートまでの時間にどうしてもライムラグが出てしまう。
主要ネット証券会社の口座開設日数を比較
オンライン上で申込みを完了させても、取引がスタートできるまでには書類審査があるため証券会社ごとに差がある。そこで主要ネット証券10社を比較してみた。
最短で翌日に取引可能
SBI証券
DMM.com証券
大和証券
野村證券は翌日に口座開設が可能だが、マイナンバー書類を送るのにICカードリーダーなどが必要となるためハードルが高い。そのため画像をアップロードする場合でも最短5営業日は必要となる。
最短で2日後に取引可能
岡三オンライン証券
楽天証券
マネックス証券
最短で3日後に取引可能
松井証券
GMOクリック証券
ライブスター証券
カブドットコム証券
どの証券会社であっても最短での口座開設、取引スタートができるのはマイナンバー書類や本人確認書類をWebアップロードした場合に限る。書面での郵送を選ぶと、送付するための封筒や必要書類が申込者の手元に届くまで2、3日はかかる。その後必要書類が証券会社に届くまでの日数がプラスされるため、1週間以上余分にかかるので注意。
対面型では必要書類を持って行けば数日で開設も可能
対面型の場合は近くの店舗に行って必要書類を記入・提出するか、郵送で必要書類を取り寄せたのち、返送することで口座開設が可能となる。口座開設申込書の請求は電話でも対応可能。支店に直接足を運ぶ場合は、必要書類が手元にそろっている状態であれば、数日で口座を開設することも可能。ただし、書類が足りなかった場合は後日となるので、あらかじめ必要書類を確認しておきたい。口座開設書を電話で取り寄せる場合は、書類が手元に届くまでの時間と返送して証券会社に届くまでの時間がかかるため、ネット証券会社でオンライン申込を行う場合よりも時間がかかる。
ネット証券では自宅で手続きが完了するが、店舗に足を運ぶ場合は移動時間がかかるなどのデメリットもある。
手数料の面でも対面型はネット証券に比べて高いため、あらかじめコスト面も織り込んでおく必要があるだろう。例えば国内株式取引で約定代金20万円の場合、野村證券での対面型の取引にかかる手数料は2,808円。ネット証券会社大手のSBI証券では20万円までなら手数料が105円であることと比較すると約28倍もの差がある。
対面型の場合は株取引のアドバイスをもらうこともできるのが魅力だが、自分の判断で取引ができるのであればネット証券の方が圧倒的にコスパはいい。
すぐに取引したいコスパをおさえたいのであればネット証券
証券口座を早く開設し取引をスタートしたい場合は、ネット証券会社のオンライン申込がオススメ。オンラインですべてが完了するため、PCやスマホの操作ができる方であれば入力やアップロードも簡単だ。投資をなるべく早くスタートしたいと思っているのならネット証券会社のオンライン申込を利用するのがいいだろう。
文・MONEY TIMES編集部／MONEY TIMES
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