(画像=ZUU online)
3月25日、アップルは恒例の発表会を開催した。しかし、今回は端末事業ではなく「新サービス」がメインとなった点で、過去の発表会とは大きく趣が異なっていた。ちなみに、2018年9月期の業績で見るとアップルの売上に占めるiPhoneの比率は62%、iPadやMac等が23％と端末事業が85％に達し、残りの15％がサービス事業となっている。依然として端末事業の比率が大きいのであるが、iPhoneの販売が失速する中、今回の発表会では成長のけん引役をサービス事業にシフトすることを明確に示した格好だ。
しかし、ウォール街では「サービス事業へのシフトは既定路線だったとはいえ、なんともお粗末な内容だった」と冷ややかな声も聞かれる。アップルは過去の発表会で良い意味で数々のサプライズをもたらしたが、それだけに今回の発表会への失望も小さくはなかったようだ。
果たして、アップルが復活する日は訪れるのか？ 「新サービス」をあらためて検証するとともに、ウォール街の市場関係者の声を整理してみよう。
