暗号資産（仮想通貨）レンディングサービスを手がけるBlockFiは7日、ホリデーシーズンに暗号資産をプレゼントとして贈る、または貰うことに対する意識調査の結果を発表した。
これは四半期ごとに行われる調査シリーズ「Real Talk」の第2回目として行われ、米国の18歳から65歳までの男女1,262人を対象に2021年10月19日から10月26日にかけて実施された。
調査結果によると、回答者の3人に1人が今年のホリデーシーズンには政治や恋愛に関する話題ではなく暗号資産に関する話を友人や家族としたいと考えていると答えた。また、回答者の10人に1人が暗号資産をプレゼントとして贈る予定だという。
しかし、実際に暗号資産をプレゼントする方法について「知っている」と答えたのは25%以下となった。
この結果からも、まだ暗号資産に関する知識が広く知れ渡っていないことがうかがえる。
プレゼントとして贈る、または貰いたい暗号資産としては、回答者の約75%がビットコインと答えた。2位はドージコインで、3位にイーサリアムが続いたという。
この結果については、性別や年代ごとによって傾向が異なった。
男性は女性と比べてビットコインよりもイーサリアムを欲する傾向が強く、さらに年代別としてミレニアル世代やZ世代はイーサリアムよりもドージコインを選ぶ傾向が強く出た。
また、男性は女性と比べて約3倍の割合が暗号資産をプレゼントとして欲しており、2倍がプレゼントとして暗号資産を贈る方法を知っていると回答した。
一方で、ホリデーシーズンのプレゼントを購入する手段として、64%が「現金」、そして60%が「クレジットカード」と回答しており、「暗号資産」と答えたのはわずか3%にとどまった。
多くの回答者が暗号資産を決済手段ではなく、投機目的で見ていることが強く反映された形となったと言える。
さらに今回の調査では2022年における暗号資産の購入に関する計画についても回答者を募った。結果、ミレニアル世代の3人に1人、Z世代およびX世代の4人に1人が暗号資産を購入する予定だと回答した。
NFT（非代替性トークン）についても回答を得ており、全体の15%が2022年に購入する予定だとしている。プレゼントとしてNFTを貰いたいと回答したのはわずか2%であった。
今回の調査では暗号資産の投機性に興味関心を抱くユーザーが多く、若年層に近づくにつれその傾向が強くなったと言えるだろう。（提供：月刊暗号資産）
