この記事は2022年4月11日に「月刊暗号資産」で公開された「ビットコイン、一時4万ドル割れ 株式市場との相関性高まる」を一部編集し、転載したものです。
ビットコイン（BTC）は11日のニューヨーク株式市場取引時間に下げが加速した。3月16日以来となる4万ドル（約502万円）を割り込み、3万9,300ドル（約493万円）の安値を付けた。記事執筆時点においては4万200ドル（約504万円）まで回復しているが、不安定な推移をたどっていることに変わりはない。
また、アルトコインもビットコインに続いて全面安となっている。イーサリアム（ETH）も一時9.7%安で3,000ドル（約37万6,500円）を割り込み、2,960ドル（約37万1,600円）台まで下落したものの、日本時間に価格を戻し3000ドル台前半で推移している。
イーサリアムはコンセンサスアルゴリズムを現行のPoW（プルーフオブ・ワーク）からPoS（プルーフオブ・ステーク）に移行するイーサリアム2.0に向け、シャドーフォークが行われたことが下げ止まりにつながったとみることができる。
他の暗号資産に目を向ければ、ニアプロトコル（NEAR）やモネロ（XMR）、アイオーエスティー（IOST）が6％以上の上昇を見せている。
近頃の暗号資産（仮想通貨）市場は米株式市場との相関関係が高くなっている。その米株式市場はFRB（米連邦準備制度理事会）による利上げ動向や、ロシア・ウクライナ情勢、そして中国経済の鈍化などが重荷となり、リスク回避の売りがみられている。
11日の取引では、NYダウが前週末比413.04ドル（1.19％）、ナスダックが299.04ドル（2.18％）と、ともに大きなマイナスを記録した。12日の日経平均も大きな煽りを受け、前日比486円54銭（1.81％）安の2万6,334円98銭で取引を終えている。懸案事項に改善が見られるかは依然として不透明であり、引き続きリスクオフの流れが続く可能性は十分考えられる。
株式市場でリスクを回避する動きが強まっていることで、暗号資産市場においても売りが先行した形となった。今後も当面の間、暗号資産市場と株式市場の相関関係は続く可能性が考えられる。
日本時間12日夜には米消費者物価指数（CPI）の発表が控えており、こちらも米株式市場、そして暗号資産市場に影響を及ぼす可能性があるため、結果を踏まえて市場の動向を注視した方がいいだろう。（提供：月刊暗号資産）
