ゲームセンターの「GiGO」など260店舗を運営するGENDA<9166>が、この3カ月ほどの間に企業や事業を8件買収した。
対象は同業のアミューズメント関連事業のほか、映画配給会社やレモネード専門店、ポップコーン専門店など幅広い。
この3カ月間に適時開示した企業買収などの案件数は、上場企業中同社が最多で、2023年1月以降ではSHIFT<3697>の9件に続いて2番目に多い。GENDAはなぜM&Aを加速しているのか。
連続的な非連続な成長を
GENDAは「既存事業の成長に加え、M&Aでの連続的な非連続な成長により株式価値を高める」とし、M&Aを成長戦略の柱に据えている。
同社は2023年7月に東京証券取引所グロース市場に上場したのに伴い、2022年下旬から約10カ月間M&A活動を抑制していたが、上場後M&Aを再開したため、3カ月という短期間に8件ものM&Aが集中したのだ。今年度は「さらなるM&A活動を想定している」としており、さらに件数が増える可能性が高い。
その8件の内容見てみると、主力事業であるアミューズメント関連が4件(米国の子供向けアミューズメント事業、東北地区のアミューズメント施設、アトラクション企画、景品卸売り)、飲食が2件(レモネード専門店、ポップコーン専門店)、このほか映画配給、スタッフ呼び出しサービスの2件といった具合だ。
これら企業や事業の直近決算期の売上高は映画配給が約28億3000万円、米国のアミューズメント事業が約900万ドル(約13億5000万円)、レモネード専門店が約5億6000円、景品卸売りが約1億3000万円などとなっており、今後これら数字が同社の業績に加わるわけで、まさに既存事業の成長とM&Aによる非連続な成長という方針とぴったりと合致する。
上方修正し24%の経常増益に
GENDAが運営するゲームセンターなどの状況は好調で、2023年11月20日に、7月の上場時に公表した2024年1月期の業績予想を上方修正した。売上高は当初予想より55億円多い530億円(前年度比14.9%増)に、経常利益は7億5000万円多い50億円(同24.6%増)にそれぞれ引き上げた。
商戦期である8月の既存店売上高がコロナ禍前の2019年8月を上回り、9月も同様の傾向が続いているのをはじめ、国内13店舗の新規出店を10月に達成したことなどにより、上方修正を決めた。
また修正数字にはM&Aによって取得した企業や事業の業績が含まれているが、期間が短いため今期の業績に与える影響は小さい。来期はこれら数字がフルに加わるため、方針通りの非連続な成長が実現することになりそうだ。
文:M&A Online