三菱UFJプライムバランス(成長型)(確定拠出年金)

投信会社名

三菱UFJ投信託株式会社

設定日

2002年11月8日

運用資産額

616.29億円(2014年5月30日現在)

購入時手数料

なし

信託財産留保額

なし

信託報酬

純資産総額に対し年率0.2592%(税抜き年0.24%)

最低申し込み金額

販売会社がそれぞれ定める単位

ファンドの特色

① 投資対象

三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド、三菱UFJ 外国株式マザーファンド、三菱UFJ 国内債券マザーファンド、三菱UFJ 外国債券マザーファンドを主要投資対象とします。

② 運用方法

各マザーファンド等を通じて、各資産の指数を以下の比率配分として組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行います。 各マザーファンド等を以下の比率配分として組み合わせ、基準ポートフォリオを構築します。 基準ポートフォリオは原則として年1回見直し(確認) ※を行うこととします。

※経済環境などの大きな変化がなければ、原則として資産配分を変更することなく運用を行います。

③ 為替対応方針

原則として、為替ヘッジを行いません。 ・為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。

④ ファンドの仕組み
・運用は主に各マザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。

⑤ 主な投資制限

・株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の90%未満とします。
・同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。
・外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の50%以下とします。
・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。

⑥ 分配方針

・年1回の決算時(5月20日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

ファンドのポイント

日本を含む世界各国の株式、公社債を実質的な主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保のため各資産の指数を独自に合成した指数をベンチマークとし、当該ベンチマークに連動する投資成果をめざします。

ファンドのリスク

■市場リスク 価格変動リスク

一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、ファンドはその影響を受け組入株式や組入公社債の価格の下落は基準価額の下落要因となります。

■為替変動リスク

組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。

■信用リスク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。


■流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。

類似ファンド

DIAMDC8資産バランスファンド(新興国30) DIAMDC 8資産バランスファンド(新興国30) DCマイセレクション75

組入れ上位10銘柄(2014年5月30日現在)

<組入上位銘柄>

<種類 業種/種別>

<国・地域 比率>

1

トヨタ自動車

株式  輸送用機器

日本 2.3%

2

三菱UFJフィナンシャル・グループ

株式  銀行業

日本 1.2%

3

ソフトバンク

株式  情報・通信業

日本 1.0%

4

本田技研工業

株式  輸送用機器

日本 0.9%

5

三井住友フィナンシャルグループ

株式  銀行業

日本 0.9%

6

第117回利付国債(5年)

債券  国債

日本 0.2%

7

第106回利付国債(5年)

債券  国債

日本 0.2%

8

第332回利付国債(10年)

債券  国債

日本 0.2%

9

第329回利付国債(10年)

債券  国債

日本 0.2%

10

第113回利付国債(5年)

債券  国債

日本 0.2%