(写真=PIXTA)
昨年度末の3月末に19,200円台だった日経平均はその後20,000円の大台を回復し6月に21,000円手前まで上昇しました。しかし、中国経済の減速懸念が強まるなか8月中旬以降大きく調整し9月下旬には17,000円を割り込む場面もみられました。
この間(4-9月)の外国人投資家の売買動向をみると、5月までは買い越し基調が続いていたものの、6月以降売り越しに転じると8月下旬から9月中旬にかけて売りが加速し、トータルで1兆2000億円を超える売り越しとなっています。
こうしたなか外国人持ち株比率が大きく低下した銘柄もみられます。そこで今回はTOPIX500採用の3月期決算銘柄を対象に3月末に比べて9月末の外国人持ち株比率が2ポイント以上低下した銘柄をピックアップしてみました。
例えば米アプライドマテリアルズ(AMAT)との経営統合を断念した半導体製造装置大手の東京エレクトロン <8035> は外国人持ち株比率がこの半年で13ポイント近く減ったほか、アマダホールディングス <6113> やディスコ <6146> でも外国人持ち株比率の低下が目立ちます。
金山敏之(かなやま･としゆき)
マネックス証券
シニア･マｰケットアナリスト
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