NIKEが今後数カか月にわたり世界各国・地域で、総従業員の2%に値する1400人の人員削減を実施する意向を明らかにした。

ニューヨーク、東京、ロンドン、上海、パリ、ミラノを含む主要12都市での事業拡大に専念するという。「イノベーションのスピードアップ」をスローガンに掲げ、今後はデジタル市場に力を入れると同時に、生産サイクルを半分に短縮し、商品流通でもスピードアップを図る。

生産サイクルの縮小でPOSシステムを短縮

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(写真=Thinkstock/Getty Images)

今回の大量リストラは組織改革の一環だ。マーク・パーカーCEOの説明によると、「Consumer Direct Offense」 と呼ばれるデジタル市場に重点を置いた戦略を用い、商品の流通を「いまだかつてないぐらいスピードアップする」という。

生産サイクル自体を半分に縮小し、「POSシステム(店舗による販売情報を記録し、集計結果を在庫管理やマーケティングに利用する)」のサイクルを、通常の数か月から数週間に短縮することが可能になる。

「Express Lane」と名付けられたこの戦略は、北米や西欧州ですでに導入されており、今夏から東京、上海、ソウルなどでも実施される。
また既存の商品ラインの4分の1を減らし、主要フランチャイズにより充実したセレクションを提供する。

発表後、NIKEの株価は2%下落。6月16日現在は52.90ドル(約5892円)に落ち込んでいる。

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