世界4大陸の30人の金融専門家が、長い強気相場が続いた米株式市場が2018年末にかけて、07-09年金融危機後初めて弱気相場に転じると予測している。またクレジット市場も、危機後初めて弱気相場に入るという。

ファンドマネジャーやストラテジストら金融専門家へのこの調査は、ブルームバーグが7月中旬に実施したもの。現在最も脆弱と見られる資産は何かの見方は割れ、欧州の高利回り債券から振興市場の現地通貨建て債までさまざまだが、大半は債券という回答だった

グレートローテンションに終止符か

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(写真=PIXTA)

調査結果はさらに、米国の次のリセッション(景気後退)について聞いたところ、25人が回答して、19年1-6月(上期)が中央値だった。各国の中央銀行がバランスシートの縮小に本腰を入れるであろう時期に、金融市場のこれまでの順調な流れは終止符を打つ。18年半ばまでに、米連邦準備制度(FRB)の緊縮政策が進み、欧州中銀は資産購入を縮小する日銀に同調する。

株式も債券相場も弱含むとなれば、債券から株式に投資資金が一斉に流れる「グレートローテーション」という考え方に終止符が打たれる可能性もあるという。07-09年のような金融メルトダウンを示唆する回答者はいなかったものの、米株式市場における02年の弱気相場では、7兆ドル(現行レートで約783兆円)を超える時価総額が失われた。

シュローダー・インベストメント・マネジメントでマルチアセットファンドを運用するレミ・オルピタン氏は「非常に大きな痛みを伴う結果となる恐れがある。流動性が加速してきた強気相場であり、流動性がなくなれば、弱点が生じる」(ブルームバーグ)と分析した。

トランプ氏は1年前、深刻なリセッションを予測

米国内の見方はどうだかといえば、強気な見方が続いている。モルガン・スタンレーのエコノミストは5月、今後12カ月に米国がリセッションに陥る確率を25%と予想している。従来予想の30%から引き下げた。

ITGインベストメント・リサーチは昨年5月、1年以内にリセッションが起きる確率は65%と予測していた。最近の調査では平均予想が20%前後となっているが、大半のエコノミストは確実な予想ではないとしている。直近の調査では、65%という確率(ここ数年で最も悲観的)が突出していた。

トランプ氏は1年前の大統領選挙キャンペーン中、オバマ前政権と民主党のクリントン陣営を攻撃するため、「米経済はバブル状態にある」と指摘して、実質失業率は20%を超えているとの見方を示していた。

トランプ氏は高い失業率と過大評価された株式市場の組み合わせが、新たな景気後退に向かう土台を築いたとして、米経済が「非常に深刻なリセッション」の瀬戸際にあると述べている。弱気相場の到来が1年遅れとなれば、その攻めは皮肉にもトランプ氏が負わなければならない。(長瀬雄壱 フリージャーナリスト、元大手通信社記者)

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