「貯金をもっと増やしたい」－－。そう思った時が、お金との付き合い方を見直す絶好の機会です。そのための具体的な第一歩として、お金の使い方を投資・消費・浪費に分類してみましょう。それだけで、預貯金を増やせるかもしれませんし、自分の生き方さえも変えられるかもしれません。
投資・消費・浪費の違いとは
「がむしゃらに働き、徐々に仕事にも慣れて役職がつき、年収は確実に上がってきた。しかし貯金が増えない」という悩みは珍しくありません。年収が上がっているにもかかわらず貯金が増えないのは、お金との付き合い方を意識していないからです。
お金の使い方には主に、投資・消費・浪費の3つがあります。
浪費とは、無駄遣いのことです。無駄遣いの基準は人にもよりますが、一つの考え方は「後悔するようなお金の使い方は、すべて浪費」というものです。たとえば衝動買い。「欲しい！」と思って買ってみたものの、「あまり使わなかった」「なんで買っちゃったんだろう」と思ったことはないでしょうか。こうしたお金の使い方は、浪費と言えます。ギャンブルも浪費にあたるかもしれません。
消費とは、生活を送るうえで最低限必要な出費と考えましょう。食費や日用品、家賃や光熱費・通信費などが挙げられます。しかし、消費のつもりが無駄に高い商品を選んでしまい、実は浪費になっているケースもあるようです。
「本当に必要かどうか」という視点で見直すと、消費に該当する項目はあまり多くありません。通信費や保険料などの固定費は、見直しによって大きく削減することもできます。
投資とは、使ったお金以上のリターンが見込めるものです。消費の場合は使ったお金以上のリターンが得られることはありませんが、不動産や株式を購入する投資なら、使ったお金以上にお金（資産）を増やすことができます。
このほか、スキルアップのための勉強代も投資に含まれるでしょう。しかし、この場合も本当に投資になっているのか、自分に合った投資方法なのかを見極めることが重要です。何の目的も持たず、やみくもに専門学校に通ったり、高価なセミナーに参加したりするのは、決して投資とはいえません。
お金との付き合い方を見直せば人生が変わる
自身の現状の出費を投資・消費・浪費に区別することで、削減できるポイントや「自分が本当は何にお金を使いたいと思っているか」が見えてくるはずです。
投資・消費・浪費の中で最も大切なのは、言うまでもなく投資です。消費と浪費だけでは、人生をコントロールすることはできません。人生の時間は限られているため、お金との付き合い方は早く見直すほど効果が上がります。「もっと貯金がほしい」と思った時こそチャンスであり、本格的に投資に取り組むことをおすすめします。
お金を投資に回すことで、結果的に浪費や消費を抑えられるという効果もあります。お金がお金を生むサイクルを体感すれば、浪費や消費は自然と減っていくでしょう。
早くから投資の経験を積むことは、将来の不安を軽減することにもつながります。投資によって着実に利益を上げることができていれば、倒産やリストラにあっても、収入が途絶えることを心配することなく再スタートの道を模索することができます。
リスクを抑えながら取り組める不動産投資なら安定収入が見込める
投資というと、株やFXをイメージする人も多いでしょう。こうした金融商品への投資は、常に最新情報をキャッチアップする必要があります。会社勤めをしながら、利益を上げられる人もいますが、なかなか簡単なことではありません。
株で成功している人のほとんどは長期保有を推奨していますが、私たちのような会社勤めの人の多くは「勝った、負けた」と短期の値動きで一喜一憂してしまいます。瞬間的な利益や損失を見て「勝った、負けた」と言っている間は、それは投資ではなくギャンブルと言えるでしょう。
本業を持ちながら副業として投資に取り組むなら、不動産投資が始めやすいと言えるでしょう。もちろん最低限の知識は必要ですが、購入前の物件の下見や情報収集を除けば、物件の管理などは専門業者に任せられます。
不動産投資にはまとまった資金が必要だと考える人が多いようですが、融資を受けて不動産を購入し、家賃収入を返済原資にするため、元手はそこまで必要ありません。ローンの返済が終われば、家賃収入は丸ごと受け取ることができます。
信頼できる不動産会社を見極め、慎重に物件を選べば、不動産投資は決してリスクが高くない投資と言えます。ただし、投資に絶対はありませんし、不動産投資にも注意点やリスクはあります。だからこそ、信頼できる不動産会社を味方につけることが重要なのです。
これから投資・運用をして資産を増やしたい人は、まずお金との付き合い方を見直すといいでしょう。自分のお金の使い方が“浪費”に寄りすぎていないか、“消費”を抑えて“投資”に回せないか。老後の不安を取り除くために投資をする前に、まずこうした点を振り返ってみましょう。
（提供：ヴェリタス・インベストメント）
