テレビ局大手の業績予想引き下げが相次いでいる。日本テレビホールディングス <9404> は2020年3月期の営業利益を430億円から390億円に下方修正したほか、東京放送ホールディングス（TBS） <9401> も同じく155億円から117億円に下方修正、テレビ東京ホールディングス <9413> は62.4億円から51億円に下方修正している。テレビ朝日ホールディングス <9409> とフジ・メディア・ホールディングス <4676> は据え置いたが、東京キー局5社のうち3社が本業の利益である営業利益を下方修正している。
後段で詳述するように、背景には地上波テレビの広告出稿の落ち込み等が指摘される。年間視聴率で「三冠王」の日本テレビホールディングス（以下、日本テレビ）の株価は今年8月16日に6年7ヵ月ぶりの安値となる1352円を記録、その後は落ち着きを取り戻しているが、広告出稿の減少は構造的要因との見立てもあり予断を許さない情勢だ。一方で、テレビ朝日ホールディングス（以下、テレビ朝日）のように新たなコンテンツサービスに活路を見出そうとする動きも見られる。
今回はテレビ業界の現状をリポートしたい。
広告出稿の落ち込みは構造的要因か？
(画像=MihailP / shutterstock, ZUU online)
