暗号資産LISK（LSK）のブロックチェーンが13451520ブロック目に最後の報酬減を迎え、ブロック報酬が2LISKから1LISKに減少した。ブロック報酬の減少は過去に3度実施されており、今回で4度目となる。

LISKは、300万ブロックが生成されるごとにブロック報酬が減少する仕組みとなっており、約１年に1度報酬減の時期を迎えている。

LISK
(画像=月刊暗号資産)

過去のブロック報酬の減少時期と減少量は以下の通りだ。

  • 2017年　5→4LISK　(20％減)
  • 2018年　4→3LISK　(25％減)
  • 2019年　3→2LISK　(33.3％減)
  • 2020年　2→1LISK　(50％減)

今後はブロック報酬が減少せず、1LSKで固定される。

LISKのブロック報酬が減少するシステムは、ビットコインやイーサリアムなどが採用している半減期のシステムと違い、承認方式としてDPoS（Delegated Proof of Stake）を導入している。

イーサリアムなどで用いられているPoS（Proof of Stake）は保有する暗号資産の量に応じてブロック承認の作業者が選ばれるが、DPoSはデリゲートと呼ばれる投票で選ばれた作業者がブロックの生成や承認を行う仕様となっており、比較的平等に報酬を得られやすい仕組みになっている。

Liskの承認作業に参加し配当を受け取るには、承認作業を行う上位101人の代表者に投票する必要がある。

自分で専用ウォレットから投票する方法と、投票作業を肩代わりしてくれるサービスを利用する2つの手段があり、日本では後者をコインチェックがステーキングサービス（β版）として提供している。

Liskは、2016年にMax KordekとOliver Beddowsによって開発されたdApps(分散型アプリケーション)の構築を可能にするプラットフォームで、スイスに本社を置いている。

日本の暗号資産（仮想通貨）取引所ではbitFlyerとコインチェックがトークン取引を提供している。

Liskは世界的に人気の高いプログラミング言語、JavaScriptを利用して開発されていることでも有名で、学習コストを考えてLiskを好む開発者も多いようだ。

さらにLiskのネットワークにリンクしたサイドチェーンの展開も可能で、セキュリティの強化や、取引処理能力の向上などにも期待ができる。（提供：STOnline）