ネット証券でETFを買うならどこ？手数料の比較、人気ETF銘柄ランキングも！

「ETF」という言葉を証券会社のサイトなどでよく目にするが、何のことかわからない方もいるだろう。ここでは、ETFとはどのような商品でどのような特徴があるのか、どのネット証券で購入するとよいかなど、ETFの基礎知識を解説する。

1,ETFは「分散投資」できる「低コスト」の「上場投資信託」　

ETFとはExchange Traded Fundsの略語で、上場投資信託のことだ。日経平均株価やTOPIXなどの指数の値動きに連動するように運用される、インデックスファンドに似た投資信託の一種である。

東京証券取引所ETF市場に上場されているため、上場株式と同じように、立会時間中なら時価で取引できる。

2,ETFが投資初心者に適している3つの理由

個別銘柄などに比べると、ETFなら、投資に詳しくない初心者でも購入しやすい。その理由として、以下の3つが挙げられる。

理由1,値動きがわかりやすい

ETFは、毎日ニュースで報道されている代表的な各種指標の値動きに連動するように運用されている。そのため、投資情報を見慣れない初心者でも、ETFの値動きや損益を把握しやすい。

理由2,1本のETFを保有するだけで、分散投資と同じ、リスク分散効果が得られる

ETFは本来、いくつもの資産に分散投資する商品である。例えば、TOPIX連動型のETFなら、TOPIX構成銘柄すべてに投資することと同じである。

一般的には、分散投資のためにポートフォリオを組むことは、手間と時間がかかる。それに対して、ETFなら、1銘柄保有するだけで、自動的にリスク分散できるのだ。

理由3,低額で始められて、しかも低コスト

ETFは、個別銘柄のように売買単位が決められていないため、1,500円前後というお手頃価格の銘柄を、1口から購入できることも多い。さらに、指数連動型の商品なので運用会社がETFを運用するコストも安く抑えられる。

3,一般的な投資信託との違いは東証上場銘柄であること

ETFは東京証券取引所に上場されているため、一般的な投資信託よりも上場株式に似ている。市場で流通しているので、日本全国どの証券会社でも同じ価格で、購入価格はリアルタイムの時価だ。指値・成行注文ができ、取引できる時間は取引所の立会時間中である。

4,ETFはどの証券会社で購入するとよいのか

ETFは同一銘柄なら全国どこでも同じ価格、同じ信託報酬で購入できる。どの証券会社でも東証上場ETFの約260銘柄すべて（2021年1月16日時点）を取り扱っている。

売買手数料は、基本的にネット証券各社の国内現物株式の取引手数料体系が適用されるが、各社固有のサービスとして一部銘柄の取引手数料を無料にしているところもある。

ここでは、ネット証券各社のETF取引手数料（2021年1月16日時点）や、各社が提供している取引手数料無料銘柄数を整理しておきたい。

ETF取扱証券会社の比較

SBI証券――「無料化＆プライスダウン0円」で国内ETF取引手数料無料銘柄が大幅増

SBI証券では、2019年12月16日以来、業界最高水準のサービスを掲げて「無料化＆プライスダウン0円」を推進している。

その一環として、国内ETFでも取引手数料無料銘柄が2020年11月2日より113銘柄に拡充された。国内ETFの取引手数料無料銘柄が113銘柄といえば、国内ネット証券ではトップレベル。さまざまな関心や志向をもつ投資家ニーズを満たす豊富なラインアップだ。

ネット証券に確固たる実績と信頼性を求めながら、最小限のコストでETF投資を始めたい人にはおすすめのネット証券だ。

さらに、広範な取扱商品群で投資機会を拡大しつつ、コストダウンによって利益率を上げたい中上級者にとっても、要注目のネット証券である。

楽天証券――楽天225ダブルブルや楽天225ダブルベアを低コストで提供

楽天証券も、SBI証券同様、国内ETF取引手数料0円銘柄が充実している。

国内ETFトップシェアの野村アセットマネジメントが運用するNEXT FUNDSシリーズの対象50銘柄や、世界No.1のETFブランドであるiシェアーズの、東証上場ETF全銘柄など、人気の国内ETFが取引手数料0円で購入できる。

中でも、楽天証券で注目の国内ETF無料銘柄は、楽天グループの楽天投信投資顧問が運用する「楽天225ダブルブル<1458>」と「楽天225ダブルベア<1459>」である。どちらも、レバレッジ/インバース型ETFながら信託報酬が低く抑えられており、さらに取引手数料0円で売買可能だ。

効率重視の国内ETF投資を目指すなら、楽天証券の無料ETF銘柄を必ずチェックしておきたい。

なお、楽天証券で口座開設するなら、楽天カードを利用するのがおすすめだ。 楽天証券では、楽天カードでの投信の積立や保有でも楽天ポイントが付与される。楽天カードを持っている人はもちろん、まだ持っていない人もこの機会に新規申込すると良いだろう。

松井証券――元祖ボックスレートで少額投資でも手数料無料の恩恵を受けられる

松井証券は、主要ネット証券の中で唯一、手数料体系にボックスレート（一日定額制手数料）だけを採用している。

松井証券では、1日の約定代金合計が50万円以下なら取引手数料無料だ。そのため、1口あたりの価格が数百円から数万円程度の国内ETFを、1口単位で売買したい初心者などには最適な手数料体系となっている。

ボックスレートの対象銘柄には制約がないので、松井証券で取引できる銘柄なら、どのようなETF銘柄も、低額取引である限り手数料は0円だ。

希望する銘柄がSBI証券や楽天証券の手数料無料ETFに含まれていなくても、松井証券を利用すれば、無料で売買できることを覚えておこう。

auカブコム証券――フリーETFでもauカブコム自慢の「自動売買」でリスク管理できる

従来から、auカブコム証券では、フリーETFとして、取引手数料無料サービスに力を入れてきた。2021年1月16日現在のフリーETFは100銘柄。auカブコム証券の厳しい基準を満たす高品質な国内ETFの中らから、お気に入りの1銘柄を選んで、手数料無料で取引できる。

特徴的なのは、フリーETFの注文方法が指値注文と成行注文だけでなく、リスク管理に最適な自動売買も選択できることだ。

auカブコム証券はリスク管理の草分け的証券会社であり、自動売買サービスは業界屈指の先進性と革新性を備えた同社のイチ押しサービスだ。

厳格なリスク管理と確実な利確や損切りに関心の高い投資家にとっては、ETF取引でも一見に値するネット証券である。

DMM.com証券 株――業界最安の取引手数料で低コストのETF投資ができる

DMM.com証券 株では、国内ETF向けの取引手数料無料サービスは提供していない。それにもかかわらず、株式の取引手数料がネット証券業界最安値であるため、その効果が国内ETFの売買でも発揮される。

取引手数料は1約定ごとの手数料体系のみであるが、低額取引か高額取引であるかを問わず、安く設定されている。例えば、1約定あたりの約定代金が5万円以下なら手数料は税込55円、約定代金が300万円超でも税込880円という破格の安さだ。

低コストでのETF投資だけでなく、個別銘柄も業界最安水準で取引したいコスト絶対主義の投資家には第一候補となるネット証券だろう。

LINE証券――買付手数料無料で国内ETFの長期保有にもピッタリ

LINE証券は、日本でもっとも利用されているSNS、LINEのスマホ専門証券会社である。

新興の証券会社ではあるが、現物株式の個別銘柄とあわせて、LINE証券が指定する国内ETFも取引可能。取引可能な東証上場銘柄は約3,700銘柄にものぼる。

大きな特徴は、国内ETFをはじめとする現物株式の買付手数料がいつでも無料であること。売却手数料も税込99円以上、1771円以下と、業界最安水準に設定されている。

スマホで取引を完結できるので、手軽で簡単、低コストに株式投資をしたい人に向いている。

買付手数料無料のメリットを最大限に活かして、国内ETFの中長期投資にチャレンジしてみたい人にも適した証券会社だ。

マネックス証券――少額取引なら10万円刻みの手数料設定でコスト削減可能

主要ネット証券のひとつ、マネックス証券は、1約定代金が50万円以下の現物株式少額取引手数料を10万円刻みで設定している。国内ETFや個別銘柄は、銘柄によって価格が違っているため、いろいろな銘柄に低額投資する際にはコストの節約になる。

マネックス証券では、国内ETF専用の「マネックスアドバイザー」というロボアド独自サービスも提供している。

マネックスアドバイザーは、国内ETFの自動積立と高度な運用アドバイスが一体化した国内ETF積立サービスである。年率0.3％（税抜）のサービス料が発生するが、ETF取引手数料は無料、さらに2,000以上もの多彩な運用プランが用意されている。国内ETFを少額ながら効果的な分散投資で低コスト運用できるのが大きな魅力だ。

ETF投資において、銘柄を制限することなく、売買する銘柄ごとにコストを削減したい投資家や、国内ETFで積極的かつ高度に国際分散投資を目指す人におすすめしたいネット証券である。

岡三オンライン証券――手頃な取引手数料で堅実な国内ETF運用が可能

岡三オンライン証券の国内ETFの特徴は、手頃な取引手数料で売買できることだ。

手数料無料銘柄は設けられていないが、1注文の約定代金が10万円以下だと108円、20万円以下で220円、50万円以下でも385円（すべて税込）。業界最安水準ではなくとも、負担に感じない手数料設定だ。

信用取引のようにレバレッジを利かせることなく、国内ETFだけで大きなリターンを狙うことも可能。レバレッジ型ETFや、原油あるいは金などの商品を対象資産とするETFを選べば、低コストでも、投資効率の高いETF運用を期待できる。

親会社である岡三証券が発行する良質なレポートや所属アナリストの高度な投資情報、投資運用会社が提供する最新レポートを利用しながら、低コストで効率的な国内ETF運用を望む人におすすめできる。

5,おすすめETFランキングTOP10！初心者が気軽に買える銘柄を紹介

ETFは1口から購入できる。しかし1口の基準価額が3万～4万円にもなるETFだと、相場が急落した時のダメージを恐れて購入を躊躇してしまうかもしれない。ここまでETFとはどのような商品か、どのネット証券がおすすめかなどを紹介してきたが、ここからは、投資初心者でも気軽に投資できる、1口1万円以下で買えるETFを探してみよう。

利用するのは、SBI証券の国内株式スクリーナー。ETFを売却したい時にすぐ約定するように、流通量が多い（＝売買代金が多い）銘柄を選びたい。

[スクリーニングの条件]

・2021年1月15日終値
・東証ETF
・投資金額1万円以下
・平均売買代金（2021年1月15日までの5日間）

スクリーニングの結果、90件が抽出された。平均売買代金を基準に降順で並べ替えると、上位10銘柄は以下のようになった。

国内ETF売買代金ランキングTOP10

国内ETFを対象にした過去5日間の平均売買代金ランキングでは、上位3銘柄はレバレッジ/インバース型（ブル/ベア型）ETF、上位10銘柄では5銘柄がレバレッジ/インバース型ETFであった。

対象指標の2倍、あるいは逆方向に2倍の値動きをするため、大きな利益を狙えるレバレッジ/インバース型ETFの人気が高いことがわかる。

【対象期間の相場環境について】

平均売買代金算出対象期間中は株式相場全体が高く、日経平均も買い優勢の状態が続いていた。

このような相場環境において高値警戒感が強まり、その後の株式相場下落を見越したインバース型ETFの信用買いが進んだ。売買代金ランキングでも、4本のインバース型ETFがランクインしている。

第1位, NF日経平均ダブルインバース<1357>――国内で安定的人気のインバース型ETF

NEXT FUNDS日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信は、野村アセットマネジメントが運用するNEXT FUNDSブランドのインバース型（ベア型）ETFである。

対象指標は日経平均株価。日経平均の価格変動率のマイナス2倍の投資効果を目標に運用されている。

日経平均の価格変動率の2倍として計算される日経平均レバレッジ・インデックスを対象指標としたNEXT FUNDS日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信<1570>とともに、個別銘柄も含めた国内株式売買代金ランキング上位の常連だ。

NF日経平均ダブルインバースとNF日経平均レバレッジのどちらも、信託報酬は0.88％（税込）に設定されている。

第2位,楽天ETF日経ダブルインバース<1459>――楽天グループの代表的なインバース型ETF

楽天ETF日経ダブルインバース指数連動型（通称は楽天225ダブルベア）は楽天投信投資顧問が運用するインバース型（ベア型）ETFで、日経平均株価の価格変動率のマイナス2倍となることを目指している。

楽天投信投資顧問が運用するETFには、他に日経平均の2倍の値動きをする楽天ETF日経レバレッジ指数連動型（楽天225ダブルブル）<1458>もある。

楽天225ダブルベアと楽天225ダブルベアの信託報酬は、どちらも年率0.385％（税込）。同様のレバレッジ/インバース型ETFの運用コストの半分程度に抑えられているのが特徴だ。

第3位,NNドバイ原油先物ブル<2038>――原油先物指数に連動するETN

NEXT NOTESは、野村グループが発行するETN/JDRのブランド。NEXT NOTESドバイ原油先物ダブル・ブルETNは、日経･JPX原油指数の日次パフォーマンスの2倍になるように計算されているETNだ。

管理費用は年率0.88％（税込）に設定されている。

第4位,国際ETF VIX短期先物指数<1552>――三菱UFJグループが運用するETF

国際ETF VIX短期先物指数の運用会社は、三菱UFJフィナンシャルグループの中核的資産運用会社の三菱UFJ国際投信。

円換算した「S＆P 500 VIX短期先物指数」の投資成果に連動することを目指している。

相場の先行きが不透明でVIX指数が上昇すると、VIX指数先物も上昇する。この特性を活かして、短期的なヘッジツールとして利用できる。

信託報酬は年率0.3960％（税込）だ。

第5位,WTI原油価格連動型上場投信<1671>――WTI原油先物が対象指標

WTI原油価格連動型上場投信<1671>は、国内最大手の独立系資産運用会社であるシンプレクス・アセット・マネジメントが運用するETFである。

WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエイト）原油先物は、原油先物市場最大の取引高を誇る指標である。このWTI原油先物の直近限月清算値を円換算で表示した価格が、WTI原油価格連動上場投信の対象指標だ。

信託報酬は年率0.935％（税込）に設定されている。

第6位,ダイワ日経平均ダブルインバース<1366>――大和証券グループが運用するインバース型ETF

ダイワ上場投信‐日経平均ダブルインバース・インデックス（通称、ダイワ225ダブルベア）を運用するのは、大和証券グループの資産運用会社である大和アセットマネジメントである。

対象指標は、日経平均の日次価格変動率のマイナス2倍で計算されている日経平均ダブルインバース・インデックスだ。

ダイワ225ダブルベアと対照的な値動きをするのは、ダイワ上場投信‐日経平均レバレッジ・インデックス（通称、ダイワ225ダブル）<1365>であり、日経平均の日次価格変動率の2倍を目指して運用されている。

ダイワ225ダブルベア、ダイワ225ダブルのどちらも、信託報酬の上限は年率0.825％（税込）だ。

第7位,純金上場信託<1540>――受託金地金の先物価格が対象指標

「金の果実」シリーズの純金上場信託（通称、金の果実）は、三菱商事が拠出する貴金属を裏付けにして、三菱UFJ信託銀行が受益権を発行しているETFである。

大阪取引所での金1グラムあたりの採用先物価格を、受託金地金の現在価格に引き直した理論価格を対象指標とする。

純金上場信託では、裏付け資産である金地金の質量に対応する受益権口数（受託者が定める）に転換する。

信託報酬は年率0.440％（税込）に設定されている。それ以外に、受益権口数に転換する際の費用として転換取扱手数料が発生する。

第8位,NF原油インデックス連動型ETF<1699>――NEXT FUNDSの原油先物を対象指標とするETF

NEXT FUNDS NOMURA原油インデックス連動型上場投信（通称、原油先物ETF）は、野村アセットマネジメントが運用するETFである。

対象指標である円換算されたNOMURA原油ロングインデックスは、世界の原油先物取引の中から取引量が多く、流動性も高い銘柄で構成されている。

信託報酬は年率0.55％。取引単位は一般的なETFとは異なり、10口単位だ。

第9位,NF日経インバース指数ETF<1571>――日経平均の値動きのマイナス1倍の投資成果を目指す

NEXT FUNDS 日経平均インバース・インデックス連動型上場投信（通称、日経インバース指数ETF）は野村アセットマネジメントが運用するNEXT FUNDSシリーズのETFの一つ。

日経インバース指数ETFの対象指数は日経平均インバース・インデックスであり、日経平均株価の騰落率のマイナス1倍の値動きになるように運用されている。

信託報酬は年率0.88％（税込）だ。

第10位,iS米国債7-10年円ヘッジ<1482>――低運用コストが魅力の米国債券ETF

iシェアーズ・コア 米国債7-10年ETF（為替ヘッジあり）は、世界最大級の運用会社であるブラックロックの日本現地法人が運用するiシェアーズシリーズのETFだ。

満期7年以上、10年未満の米国国債（7年債指標銘柄を除く）を投資しながら、対象指標であるFTSE米国債7-10年セレクト・インデックス（国内投信用 円ヘッジ円ベース）への連動を目指して運用されている。

信託報酬は年率0.154％（税込）であり、低い運用コストに抑えられている。

6,投資初心者にメリットの多いETFをよりお得に購入する

ETFが投資初心者におすすめなのは、値動きが各種指標に連動していてわかりやすい、インデックス型なので相対的に運用コストが低い、さらにETFを1銘柄保有するだけでリスク分散効果も得られるというメリットがあるからだ。プロに運用を任せられる安心感もある。

さらに、取引手数料が無料のETF銘柄を提供しているネット証券もある。

ネット証券各社のETF取引手数料や関連するサービスには若干の違いがある。ETFを利用した資産運用を始めるにあたっては、手数料はもちろんのこと、キャッシュバックあるいはポイント付与サービスなど、自分の投資スタイルに合ったネット証券をみつけることから始めてみよう。

執筆・近藤真理
証券会社の引受業務やビジネス系翻訳携わったのち、個人投資家として活動。現在は総合証券、ネット証券の両方を使いこなし、経済、金融、HR領域で多数の媒体で執筆中。2019年にフィナンシャルプランナーの資格取得。

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