本田技研工業株式会社は、同社の軽自動車「N-BOX(エヌボックス)」の2024年上半期(1~6月)における販売台数が100,680台となり、登録車を含む新車販売台数において第1位を獲得したと発表した。
同モデルは、力強い走りと優れた燃費性能を両立した走行性能と、質感の高いデザインや軽乗用車最大級の室内空間が特徴だ。また、先進の安全運転支援システム「Honda SENSING(ホンダ センシング)」を標準装備し、新世代コネクテッド技術を搭載した車載通信モジュール「Honda CONNECT(ホンダコネクト)」により、さらに安心で快適なカーライフが楽しめるモデルとなっている。
「N-BOX」が2024年上半期 新車販売台数 第1位を獲得
Hondaの軽自動車「N-BOX(エヌボックス)」の2024年上半期(1~6月)における販売台数が100,680台※1となり、登録車を含む新車販売台数において第1位※2を獲得しました。
N-BOXは、質感の高いデザインや軽乗用車最大級※3の室内空間に加え、開放感のあるすっきりとした視界により、運転がしやすく居心地の良い空間を実現。走行性能では力強い走りと優れた燃費性能を両立したパワートレーンにより、操縦安定性と乗り心地の良さ、上質な走りが評価され、幅広い層のお客様にご愛用いただいています。
また、先進の安全運転支援システム「Honda SENSING(ホンダ センシング)」※4を標準装備としており、2023年度には、自動車の安全性能を試験・評価するJNCAP※5において最高評価となるファイブスター賞を受賞するなど、安全面でも高い評価をいただいています。
さらに新世代コネクテッド技術を搭載した車載通信モジュール「Honda CONNECT(ホンダコネクト)」により、お客様により安心・快適なカーライフを提供します。
これからもN-BOXは、日本中のお客様の豊かな暮らしに貢献していきます。
※1 一般社団法人 全国軽自動車協会連合会(全軽自協)調べ
※2 一般社団法人 日本自動車販売協会連合会(自販連)および全軽自協調べ
※3 2024年7月時点。室内三寸法(室内長、室内幅、室内高)に基づく。Honda調べ
※4 Honda SENSINGは、ドライバーの運転支援機能のため、各機能の能力(認識能力・制御能力)には限界があります。各機能の能力を過信せず、つねに周囲の状況に気をつけ、安全運転をお願いします。詳細はホームページをご参照ください。
https://www.honda.co.jp/hondasensing/
※5 国土交通省と独立行政法人 自動車事故対策機構(NASVA)による自動車アセスメント(Japan New Car Assessment Program)の略称
N-BOXシリーズ発売以来の歩み
2011年 12月 N-BOX発売2012年 7月 N-BOX +発売
2014年 3月 累計販売台数 50万台達成
2014年 12月 N-BOX SLASH発売
2016年 12月 累計販売台数 100万台達成
2017年 9月 2代目N-BOX発売
2019年 2月 累計販売台数 150万台達成
2021年 5月 累計販売台数 200万台達成
2023年 10月 3代目N-BOX発売
2023年 12月 累計販売台数 250万台達成
N-BOX シリーズ暦年販売台数推移と最近の主な記録(自販連および全軽自協調べ)
・軽四輪車順位 暦年(1月~12月)9年連続第1位(2015年~2023年)
・四輪総合順位 暦年(1月~12月)2年連続第1位(2022年~2023年)
販売台数 | 軽四輪車順位 | 四輪総合順位 | |
2011年 | 2,860台 | 45位 | 165位 |
2012年 | 211,155台 | 2位 | 4位 |
2013年 | 234,994台 | 1位 | 3位 |
2014年 | 179,930台 | 2位 | 5位 |
2015年 | 184,920台 | 1位 | 2位 |
2016年 | 186,367台 | 1位 | 2位 |
2017年 | 218,478台 | 1位 | 1位 |
2018年 | 241,870台 | 1位 | 1位 |
2019年 | 253,500台 | 1位 | 1位 |
2020年 | 195,984台 | 1位 | 1位 |
2021年 | 188,940台 | 1位 | 2位 |
2022年 | 202,197台 | 1位 | 1位 |
2023年 | 231,385台 | 1位 | 1位 |
2024年(1-6月) | 100,680台 | 1位 | 1位 |
累計 | 2,633,260台 |
お客様からのお問い合わせは、
「お客様相談センター0120-112010(いいふれあいを)」へお願い致します。
リリース提供元:本田技研工業株式会社