1月23日、ソフトバンク <9984> は通信子会社4社を合併し通信事業統合を発表して大きな話題となっている。いよいよ国内通信ビジネスも次のフェーズへとシフトする局面がやってきていることを強く感じさせられる。そんな中でも急速に注目されるのがソフトバンクも事業拡大のドライバーとして視野に入れている「IoT（Internet of Things）」と呼ばれる、モノのインターネット化の領域のビジネスだ。
そもそもIoTって何?
IoTは、わかりやすくいえばインターネットを通じてネットワークに接続できるモノの時代といったほうが日本語的にはわかりやすい。この言葉自体はかなりメディアにも露出するようになってきているので既にご存知の方も多いことだろう。このIoTの定義を整理すると、ここ20年近く発展してきた従来のインターネットの世界は、人と人、もしくは人とアプリケーションを結びつけてきており、利用する人間が自分で主体的に操作をすることにより情報のやり取りを可能としてきた。
モノのインターネットでは、この場にモノを接続させることにより、さらにダイナミックで自律的なコミュニケーションのやり取りを図っていこうとするのが大きなコンセプトとなっている。こうした発想は90年代からユビキタスネットワークなどでコンセプトとしてはすでに存在していたものだが、今まさにデバイスの成熟化でそのタイミングがやって来ようとしているのである。
爆発的に増加するネットデバイス
シスコシステムズの調査によると2015年には1人あたりのインターネット接続デバイス数は3.47台であり、東京五輪が開催される2020年には実に6.58台、世界中では500億台のデバイスがネット接続できる時代が到来しようとしているのである。これは2003年における世界のデバイス数5億台のざっと100倍の規模に膨れ上がり、個人の生活で接することができるネット接続デバイスは飛躍的に増加することが見込まれているのである。
