ソニー <6758> は3月17日、前年同期比で2倍以上となる営業利益を計上する好調な第3四半期（3Q）の連結決算を発表した。ソニーの事業部門の分社化などの大胆な構造改革を打ち出されたばかりだが、今後の展開にも弾みをつけることになりそうだ。

今回、ソニーから公表された資料によれば、同社の3Q売上高は2兆5667億円（前年比6.5%増）。営業利益は1821億円となり、前年同期比で104.9%増という大幅な増益となった。さらに、税引前利益も1678億円（前年比90.1%）となり、大幅に数値が改善した結果となった。

同社の3Q決算での売上高増の要因としては、前年と比較し平均為替が好調に推移（100.5円／ドル⇒114.5円／ドル）したこと、モバイル・コミュニケーション分野のスマートフォンの販売増加などが挙げられた。ほかにも、デバイス分野のイメージセンサーの増収、及びゲーム＆ネットワーク分野(G&NS)の好調によるものだとされている。

利益改善には、デバイス分野、ホームエンタテイメント＆サウンド分野（HE&S）、G&NS分野、およびイメージング・プロダクツ＆ソリューション分野（IP&S）の好調が寄与した模様だ。特に今まで苦戦していたHE&S分野の液晶テレビが北米と欧州で大幅に増加したことで営業利益253億円（前年比294.6%増）となったことが業績改善に大きく貢献。G&NS分野でも、『プレイステーション4』のハードウェア販売の増加で、旧モデルの部品評価損112億円もカバーし増益となった。

業績として貢献できなかったのは、映画分野で営業利益62億円（前年比74.4%減）となった。前年からの大幅減益の理由は、前年同期の劇場公開作品の興行成績が非常に好調だったことによるもの。

同社は、2月18日の経営説明会で全事業を分社化する方針を打ち出ている。既に7割の打ち上げは分社化した事業から創出しているが、今後HE&S分野やデバイス分野の分社化が順次なされていく予定だ。その為にも、通期ベースで当該事業を改善していく必要がある。

3月期の通期での予想は、現時点で変更はなく、売上高8兆円、営業利益2兆円、税引前損失50億円としている。（ZUU online 編集部）

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