中国の地方紙に、中国人の精神疾患に関する特集記事が掲載された。中国人は遠慮なく言いたいことを言い、ストレスなどとは無縁に見える。しかし自己主張と交渉を延々と繰りかえす中国社会はとても過酷だ。これを中国紙は、仕事や生活さらに“情感圧力の重攻囲の下”、不眠や焦燥感などに苛まれる人は増加する一方と表現している。

中国の精神疾患

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(写真=Beer5020/ Shutterstock.com)

国家衛生計画委員会(厚生労働省に相当)の近日発表したデータによれば、中国の精神心理疾病罹患率は17.5%という高率だ。何と2億3000万人に近い。そのうちうつ症状関連は3.59%、不安障害は4.98%でいずれも増加中である。これに対して精神衛生を扱う施設は全国で2000カ所不足しているという。精神科の医師は2万人に過ぎず、専業となるとさらに少ない。

山東省・青島市精神衛生センターの心理医院のR主任によると、彼に対する診療予約は半年先までいっぱいである。また同院は山東省(人口9847万人)で唯一の心理治療外来を持つ公立病院である。精神科医師は8名いるが、どの医師に対する診療予約も早くて2カ月後だ。

こうした状況に鑑み、国家資格の心理カウンセラー職にスポットが当たっている。先日実施された2017年上半期全国(省)新職業統一検定テストでは、心理カウンセラー職が最も人気のある職種に返り咲いた。心理カウンセラー資格取得者は、2003年から毎年50%ペースで増え続け、90万人に達している。

しかしWTOは、人口1000人当たり1人の心理カウンセラーが“健康社会のバランス”のために必要と唱えている。それには中国全土で130万人の心理カウンセラーが必要だ。

ネット心理相談の有用性

現代中国は「インターネットプラスα」の新時代に入り、伝統的な心理分析は通用しなくなっている。

青島市に住むRさん(女性)は、高校卒業前に米国留学した。しかし単身で異国の地、言葉の壁と文化の差異により、深い孤独感に陥った。2カ月後帰国した彼女は、もう米国へ戻るつもりはなかった。そして行き場のない強烈な敗北感を味わった。その後彼女は微博(SNS)を通じ同市の心理カウンセラーP氏と出会う。

P氏は同市で10年前から相談所を開業すると同時に、微博上にも心理相談コーナーを開設している。そこには何と50万以上のアクセスがある。彼女はその中の一人だった。やがてP氏と彼女は、実際に相対しての診療と、ネットを通じた相談を並行して開始した。ネットによる音声の相談は、受診するより時間の制約もなければリラックスもできた。つまり非常に有用であることがわかった。しかし現実には金銭トラブルなど問題も多い。

心理カウンセラーの真偽

すでにネット上では簡単な心理テストのサイトまで含めると、登場する自称心理カウンセラーは数えきれない。そこで地方紙はチェックポイントを図示し、注意を呼び掛けている。

1.資格のチェック。心理カウンセラー国家資格2級または3級を保持しているか。
2.受けた訓練の背景や、継続して学習しているかをチェック。
3.所属団体をチェック。
4.個人的な体験を聞く。患者に寄り添える人かどうかチェック。
5.1500時間以上の相談経験があるかどうかチェック。1500時間が一人前の目安である。

このような特集記事が組まれること自体、深刻なトラブル多発を証明している。中国人は、精神が傷ついても精神科医師の診察は望めない。そして心理カウンセラーを名乗る者たちにも騙される可能性は非常に高い。どこまで行っても精神の落ち着くところのない社会である。(高野悠介、中国貿易コンサルタント)

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