人気のネット証券、SBI証券。同社で海外ETFを購入するのは、どのようなメリットがあるのだろうか。低い信託報酬で運用されている外貨建の金融商品である海外ETFと日本のETFでは購入方法に違いがあるのだろうか？購入方法についても紹介しよう。
SBI証券で海外ETFを購入する方法と流れついて
海外ETFは日本のETFとは取引方法が異なる。そもそも日本のETFは証券総合口座で取引されるのに対して、海外ETFは外国株式口座で取引する必要がある。SBI証券で海外ETFを購入するまでの流れを説明する。
（1）「外国株式口座」を開設する。
すでにSBI証券に総合証券口座を開設済みであれば、ログイン後にメインサイトの「外国株式・海外ETF」タブ→「口座開設・お取引までの流れ」の「今すぐ外国株式取引口座開設」ボタンをクリックすると申込画面で手続きができる。
このほかにもメインサイト右側の「外国株式 開設」ボタンをクリックする方法や、またはメインサイト上側の「口座管理」→「お客さま情報 設定・変更」→「お取引関連・口座情報」画面の項目「取引口座」→「外国株式 口座開設」をクリックする方法でも、外国株式口座の開設手続きができる。
いずれの方法でも最短で申込完了と同時に外国株式口座の開設が完了する。外国株式口座開設と口座管理料は無料だ。
SBI証券に口座を開設していない場合、オンラインからでは、総合証券口座開設手続きと外国株式口座開設手続きを同時に行うことができる。
（2）証券総合口座に円貨または外貨を入金し必要に応じて為替取引を行う。
外国株式取引には事前の入金が必要になる。円貨決済の場合は証券総合口座の残高がそのまま外国株式取引の買付余力に反映される（自動的に為替取引が行われる）ので、証券総合口座に日本円を入金する。
外貨決済の場合は、外貨預金の外貨を証券総合口座に入金する、あるいはログイン後のメインサイトで「取引」→「為替取引」画面に遷移して為替取引を行って外貨を準備する。
注意したいのはSBI証券では、外貨による入金が可能なのは振込先金融機関が「住信SBIネット銀行」の場合だけである。
そのため住信SBIネット銀行に外貨預金がない場合またはその他の金融機関が振込先に指定されている場合は、メインサイトで為替取引を行って外貨を準備する。もしくは円貨決済を選択する。
（3）ログイン後「外国株式 取引」画面を立ち上げて取引する
メインサイトにログイン後、右側の「外国株式 取引」ボタンをクリックすると「外貨建商品取引サイト」が立ち上がるので、「取引」タブを開いて海外ETF銘柄の取引を行う。
SBI証券で海外ETFを購入するメリット――手数料を節約できる
取引手数料はネット証券4社横並び
海外ETFをSBI証券で購入する最大のメリットは各種手数料を抑えられることだ。
海外ETFの購入で発生する手数料は、買付時にかかる取引手数料、銀行口座から証券総合口座への振込手数料、そして為替取引の際の為替スプレッドだ。
主なネット証券のうち、海外ETFを取り扱っているのはSBI証券、楽天証券＜4755＞、マネックス証券＜8698＞、DMM.com証券の4社。
2019年4月16日時点で米国株式および米国ETFの取引手数料は 4社横並びになっており、税抜きで1回につき約定代金×0.45％、最低手数料は5米ドル、上限手数料は20米ドルかかる。
証券総合口座への前金を日本円で入金するときは、即時入金システムや金融機関のネット振込を使えば振込・振替手数料は無料になる。
外貨による振込手数料は金融機関によって違う
一方、外貨による入金時の振込手数料はネット証券が提携する金融機関によって違いがある。
SBI証券では、住信SBIネット証券からの入金はインターネット上の操作だけで済むうえに手数料無料。
楽天証券では、銀行窓口での手続きによりSMBC信託銀行からの入金なら1回1,000円、三井住友銀行では米ドルのみ総合口座への送金が可能で、マネックス証券とDMM.com証券では外貨による入金は受け付けていない。
為替スプレッドは片道25～50銭の手数料
各社とも円貨入金後の自動為替振替で為替スプレッド（手数料）が発生する。2019年4月16日の日本円/米ドルの為替スプレッド（片道）を見ると、SBI証券は25銭、楽天証券とマネックス証券も25銭、DMM.com証券は50銭となっている。
手数料を抑えて海外ETFもお得に投資
海外ETFは信託報酬が低く、リスク分散しながら世界中の資産に投資できる注目の金融商品だ。一方で、国内株式や国内ETFのように格安の取引手数料で取引することはできず、為替スワップも発生する。それに加えて少額から取引できるというETFの性質上、コストダウンは必要不可欠だ。
それ以外にも、為替スワップや取引手数料を節約するために、海外ETFを積立投資したり頻繁に少額買付するのではなく、まとまった資金がある時に一括買付する工夫もいいだろう。
文・近藤真理（フリーライター）／MONEY TIMES
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