リアルタイムの株式相場や外国為替などを提供しているデータサイト・Google Financeに暗号資産(仮想通貨)を示す「暗号通貨(Crypto)」が追加されたことがわかった。

配置場所はGoogle Financeのトップページ最上部にあるタブ、デフォルトの5つの市場、「米国」「ヨーロッパ」「アジア」「通貨」を含む市場の中に「暗号通貨」がリストアップされている。

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(画像=Shutterstock)

今回追加されたのは、ビットコイン、ビットコインキャッシュ、ライトコイン、イーサリアムの4銘柄。暗号通貨をクリックすると、各銘柄の現在の価格や上昇率が一目で確認できる。この新機能は、世界的に暗号資産の存在感が強まり、需要の高まりを裏付けるものと言えるだろう。

2021年に入り、ビットコインを始めとした暗号資産は主に機関投資家による参入に後押しされ価格を急上昇させている。1月には暗号資産市場全体の時価総額が初めて1兆ドルを突破した。

またビットコインを購入する企業も急増し、2月には米大手ビジネスデータ管理・分析サービスのMicroStrategyが10億ドル(約1,065億円)の資金を使ってビットコインを追加購入。米電気自動車大手のテスラも15億ドル(約1,598億円)相当のビットコインを購入したと明らかにしている。

昨今の高騰ぶりは、主に個人投資家によって牽引された2017年の強気相場とは一線を画すものだ。

大手キーワードツール「Google Trends」によると、ここ数ヶ月の「ビットコイン」の検索数は、3年前のような熱狂的な検索数にはまだ達していない。それでも暗号資産は金融業界を中心に企業の一部資産になりつつある。

Googleの親会社であるAlphabetはYouTubeの運営も行っている。

しかし、YouTubeでは暗号資産関連のコンテンツをアップするアカウントが凍結される事態が発生したこともある。その後、一部ユーザーはアカウントが復旧したものの、暗号資産ユーザーからは批判の声が上がった。

これは詐欺的なコンテンツを取り締まろうとする中で、違反していない無害なコンテンツも巻き込んでしまった旨が後ほど判明している。

だがこれまでのGoogleの姿勢を見れば、暗号資産に対して寛容な立場とは決して言えそうにない。

そのGoogleが暗号資産に関連したサービスを提供し始めたという点は非常に意義のあるものと言える。(提供:月刊暗号資産