株式投資をする上で、株価暴落のリスクは避けて通れないものです。これまで順調に上昇していた銘柄であっても、いつかは下落に転じるタイミングが訪れます。
そこで本記事では、株価暴落に備えるための防衛策や、実際の暴落したときの対処法をまとめました。特に買い注文を中心に取引を行っている方は、参考にしながら投資のリスクを抑えていきましょう。
株価暴落は突然訪れる？主な暴落要因をチェック
一般的に株価は、上昇局面ではコツコツと上がっていき、下落局面では一気に暴落する性質があると言われています。
例えば、2012年頃から上昇を続けていた日経平均株価は、新型コロナウイルスや原油価格の急落などの影響を受けて、2020年2月に大きく下落しました。それまでは23,000円台を推移していましたが、連日1,000円近く値下がりする期間が続き、2020年3月19日には約16,500円まで落ち込んでいます。
ほかにも、バブル経済の崩壊やリーマン・ショックなど、株価の暴落を引き起こした経済ショックはいくつかあります。個別銘柄に着目すれば、流行の変化や業界全体の不振をはじめ、ほかにもさまざまな暴落要因が考えられるでしょう。
つまり、それまで上昇が続いていた銘柄であっても、株価の暴落はいつ訪れるか分かりません。1日で下落局面に転じる可能性もあるため、株価暴落への防衛策・対処法は事前に考えておくことが大切です。
株価暴落に備える3つの防衛策
まずは、株価暴落が起きる前に実践しておきたい防衛策から見ていきましょう。
資金に余裕をもたせておく
安定した資産形成を目指しているのであれば、余裕資金で投資を行うことは前提とも言えるポイントです。生活に必要なお金にまで手を回すと、株価が暴落したときに日常生活にも影響が及んでしまいます。
また、投資資金に余裕があれば、再び上昇局面に転じるまで株を保有し続ける選択肢もあります。余裕資金の多さは、後述する対処法の幅を広げることにもつながるので、株式投資では常に「資金に余裕をもたせること」を意識しておきましょう。
値幅が異なるものに分散投資をする
すべての投資資金を同じ金融商品に回すと、暴落が起こったときに大きなダメージを受けてしまいます。このダメージを抑える方法としては、値幅が異なるものに複数投資をする「分散投資」が効果的と言われています。
具体例としては、国内の株式と債券を組み合わせたり、国内外の4資産（国内外の株式・国内外の債券）に均等に投資したりする方法が挙げられるでしょう。中でも債券は株式に比べると値幅が小さいため、ポートフォリオに組み込むと暴落時の最大下落率を抑える効果が期待できます。
買いポジションと売りポジションのバランスを取る
株価暴落時のダメージを抑えるには、買いポジションと売りポジションのバランスを取ることも重要です。個人投資家の多くは買いポジションが中心と言われますが、一方でヘッジファンドをはじめとする機関投資家は、ポートフォリオに売りポジションを組み込むことでリスクヘッジを行っています。
| ポジションの種類 | 概要 |
|---|---|
| 買いポジション | 金融商品を先に購入し、約定していない状態のこと。 価格が上がったタイミングで売却すると、差益による利益を得られる。 |
| 売りポジション | 金融商品を先に売却し、後から買い戻すポジションのこと。 価格が下がったタイミングで買い戻すと、差益による利益を得られる。 |
売りポジションを保有しておくと、株価の暴落をチャンスに変えることもできます。ただし、上昇局面に転じると売りポジションは損失につながってしまうため、買いポジション・売りポジションのバランスは慎重に見極める必要があるでしょう。
実際に暴落が起きたときの対処法
実際に株価の暴落が起きた場合は、どのように対処をすれば良いのでしょうか。ここからは考えられる3つの選択肢と、それぞれのポイント・注意点などを解説します。
長期目線なら慌てずに
長期の資産形成を目的としている場合は、暴落に動揺して短期間で利食い・損切りをすると、大きな利益を狙うことは難しくなってしまいます。
ほとんどの銘柄は経済ショックの影響を受けますが、そもそも将来性や成長性のある銘柄を選ぶなど、長期目線での投資が大切になります。例えば、Googleの持株会社である「Alphabet Inc.」も新型コロナウイルスの影響は受けましたが、2020年4月からは再び上昇局面に転じており、2021年11月まで高値を更新し続けました（2022年2月時点のデータ）。※注
ただし、下落局面がすぐに終わるとは限らないので、下落幅に耐えるだけの余裕資金はしっかりと確保しておきましょう。
株価が下がりきったところで買い増す
長期の資産形成では、株価が下がりきったタイミングでの買い増しも選択肢のひとつです。
最初に購入した価格よりも安くなったタイミングで買い増せば、保有株の平均購入単価を下げられます。つまり、上昇局面に転じたときの利益が増えるため、下落しきったタイミングでの買い増しは大きなチャンスにつながる可能性があります。
しかし、上昇局面に転じるタイミングは予測が難しいため、買い増しをする場合であっても余裕資金は残しておく必要があります。下落局面が続いても耐えられるように、資金管理には細心の注意を払いましょう。
資金に余裕がない場合は損切りをする
資金に余裕がない場合は早めに損切りし、ダメージを最小限に抑えることが大切です。一時的な下落である可能性もありますが、もし下落局面が長期間続くようなことがあると、資金の大部分を失ってしまう恐れがあります。
また、損失が膨らむポジションをただ保有しているだけでは、次にくるチャンスもつかめません。上昇局面に転じたとき、下落局面が続きそうなときに対応するためにも、早めに損切りをして取引できる状態を整えておきましょう。
株価の暴落時に上昇する金融商品も
投資対象となる金融商品には、株価とは逆の動きをするものがあります。
代表的なものとしては、インバース型の投資信託が挙げられます。インバース型とは、株式指数に対してマイナス方向に動くタイプの商品であり、株式指数が下落すると逆に上昇する特徴をもっています。
このような金融商品をポートフォリオに組み込めば、分散効果によって暴落時のダメージを大きく抑えられる可能性があります。運用方法次第では、株価の暴落時に利益を得られる場合もありますので、選択肢のひとつとして検討しておきましょう。
常に株価暴落を意識したリスクヘッジを
株価暴落はいつ訪れるのか分からないため、分散投資や余裕資金などで常に防衛策を張っておくことが大切です。また、実際の暴落時にすぐ動き出せるよう、対処法についてもいくつか用意しておく必要があります。
株価は常に上がり続けるものではないため、必要最低限のリスクヘッジはしっかりと行っておきましょう。
※上記は参考情報であり、特定企業の株式の売買及び投資を推奨するものではありません。
※注：あくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（提供：Wealth Road）
