(写真=PIXTA)
◆2013、14年は、株価上昇や円安が進む中、不動産投資市場においても大幅な取引の拡大と価格上昇がみられた。しかし、現在、不動産価格や期待利回りはリーマンショック以前の水準に近づいており、サイクルのピークが近いとの見方も増えている。
◆証券取引市場では、株価が高値圏で調整する動きとなっており、加えて、年初から頭打ちの推移となっているJ-REIT価格が、不動産価格の上限を示唆している可能性がある。
◆不動産投資市場では、大型取引が増加し、2014年の取引金額は大幅に拡大したものの、取引件数が横ばいに止まった。四半期ベースでみると、直近の取引件数は再び拡大している。
◆賃貸オフィス市場では、先行的な指標である稼働率が、上昇ペースを鈍化させている。また、新築ビル募集賃料は、2014年から下落傾向となっている。
◆海外の不動産投資市場では、先行性が認められるロンドン市場と香港市場において、オフィス価格動向に異なる動きが表れている。
当面、不動産価格は堅調に推移すると見込まれるものの、サイクルのピークが近い可能性や不安定な株価動向などには十分に注意したい。
