「若者のクルマ離れ」と言われて久しい。もっとも「若者の○○離れ」は他にもたくさんあり、テレビ、雑誌、新聞、旅行、パチンコ、ブランド、外食……果てはガム、かまぼこ、お茶、なんてものまで○○離れと言われているらしい。なんでもカテゴライズとレッテル貼りをしてトレンドを作りたがる大人たちの論理なのかもしれない。
20代以下の非所有者7割はクルマに関心がない
クルマ離れに関しては、自動車工業会が出した調査報告「2015年度乗用車市場動向調査について」を読むと、多少危機感を覚えざるを得ない状況である。
この調査は、全国4500人を対象に、乗用車に関する意識についてまとめたものである。今回の調査では、とくに若年層に関して別項目を設けており、Webを活用した別の意識調査が行われた。これを見ると、20代以下の若年層のクルマを持っていない人では、クルマに関心があるのは30%程度しかおらず、30%はまったく関心がないという。70%の人がクルマに興味がないというわけだ。
クルマがなくとも生活できる
若年層のうち「これからクルマを買いたい」と思っているのは40%強だが、これからもクルマを買う意志がないという人は50%を超えるという。
昔であれば、18歳を超えたら免許を取り、中古車からはじまってクルマを購入したいという意向が当然のこととして存在していたが、現在ではそのようなことはない。若者の半分以上は今後も買うつもりがないのだ。
なお購入の意向が高い若年層は既婚女性、同居家族のいる男性、家に他のクルマが既にある層であるなど、関心のある層とはやや異なる。要は必要な人たちが欲しがっているということで、趣味性は強くない。
買いたくない理由は「買わなくても生活できる」「今まで以上にお金がかかる」「車以外にお金を使いたい」などとされており、特に必要性や優先順位に関して低いことが大きな理由だ。
とはいうものの、彼らはクルマについての利便性向上など、メリットは認識している。一方で、経済的負担感によるデメリットも強く感じている。
「ガソリンや駐車場代など維持にお金がかかる」「購入するのに多くのお金がかかる」「重いものでも楽に運べる」「行動範囲が広げられる」がイメージ上位に来ていることから、コスト面でのデメリットイメージは避けて通れない課題だといえそうだ。
クルマを購入する意向がある人ではポジティブなイメージも高い一方で、経済的ネガティブなイメージも高く、買いたい気持ちはあっても購入には至っていない一因と思われる。
堅実で冷静な若年層 無理をしてまでは買わない
このような結果を踏まえると、若者がなぜクルマを買わないのかという理由が分かってくる。
今回の調査でも若年層は全般的には貯蓄に積極的な堅実消費志向が見える。今後増やしたいものは消費よりも貯蓄であり、消費に対する意見でも「貯金が増えることが単純にうれしい」「買物でローンや借金はしたくない」が高く、堅実だ。
購入意向層は全体に比べ消費意識は高いものの、同時に貯蓄志向も高く、無理をしてまで購入する考えはないもようだ。
以前、若者のクルマ離れが叫ばれていたときに、良く出てきた意見として「ゲームやスマホなどクルマ以外の娯楽があるから」というものがあった。だがこれは当てはまらないと思う。クルマを所有することがゲームやスマホと同等以上の利得を生むのなら、若者はゲームもスマホもクルマも欲しくなるのだと思う。代替的なものではないだろう。それよりも、以下の3つの理由が考えられる。
それは若者の特性として、「冷静かつ合理的」、「見栄で決断をすることなく他人に影響されない」、そして「リスク回避性向が強い」ということだ。
一つ目の冷静で合理的というのは、あふれる情報を取捨選択し、自分に最適なものを選ぶことができる能力が高いということだ。
それは二つ目の、見栄で決断することなく他人に影響されない、ということにもつながる。クルマが憧れだった昔と違って、現在は情報があふれている。昔は情報も限られていたので、ブームも起こりやすかったが、今は流行があっても他の選択肢および他の面からのものの見方ができる情報も入手できる。
最後のリスク回避性向の高さは、クルマを所有するまでのコストの高さによって、より強まってしまうのではないだろうか。免許を所有するまでに30万円近くがかかり、その後も車両本体価格だけでなく、税金やガソリン代、車検費用など、クルマを所有する維持費が莫大だ。コストに見合うベネフィットがなければ、バッサリ切り捨てられるのは当然である。
そんな若年層に対して、自動車メーカーはクルマを売ろうと必死だ。コストに敏感なら、少しでも燃費が良くて品質の良いクルマを安く販売しようと、コストパフォーマンスの高いクルマが次々に生まれている。これは素晴らしいことだ。
さらには運転する喜びを感じてもらおうと、あの手この手でクルマの魅力を伝えてくる。
だが残念ながら、特に日本の若年層に関しては、自動車メーカーの大所帯を維持させるような供給ほどには、需要が生まれていない。だぶついた供給のバランスを取るために、生産および販売の改革を行わなければならず、自動車メーカーの合従連衡はさらに続くだろう。（有賀香織、オート・クリティーク・ジャパン代表取締役）
