昨日から雨の予報ですが、今のところ降られてはいません。株式市場も崩れそうで崩れず、上がりそうで上がらずという状況です。米国株式市場は堅調ではあるのですが、徐々に上値も重くなってきており、中国株式市場は安値更新となっているという状況で、これまでの世界的な金余りからの変化ということもあるのだと思います。米国トランプ大統領の言動に振り回されているようでいて、実際には米国の金利上昇の影響が出てきているということでしょう。
今年の課題として昨年から話していた日銀の「ステルステーパリング」が取りざたされ始めています。ＥＴＦ（上場投資信託）を買わなくなったとか、国債を買わなくなったということが喧しく言われており、やはり世界的な金融緩和の終了、金融正常化への流れは続いているということでしょう。ただ、逆に言えばそれだけ企業の状況が良くなっているということなのですから、しっかりと利益を出している企業などは株価も上昇して行くということなのでしょう。いわゆる金融相場から業績相場への移行も頭に入れておいても良いと思います。目先的にはやはり「森を見るよりも木を見る」ということで良いのだと思います。
本日の投資戦略
米中間の貿易摩擦問題が一服、トルコ問題も一服となっている割には買われない展開となっています。足元の業績は良いのですが、先行きに対しての不安が根強いということなのだと思います。中国株が下落しているということも直接的には関係ないのですが買えない理由にはなるということでしょう。
売り急ぐ動きもないという状況でしたが、為替が円高に振れ１ドル＝110円を割り込むということになると輸出株などを中心に売られることもありそうです。米ドルに対しての円高に人民元安や中国株安が加わると心理的に不安が増すということで売り急ぐことにもなりそうです。米国市場も堅調ですが、売られたものが買われているだけでこれまで相場をけん引してきた銘柄等が冴えない動きになっており、調整気分が強まることもありそうです。
トルコ問題が一服となっていますが、引き続き米ドルや人民元も含めての為替動向に注意が必要です。為替の影響が大きいような銘柄は買い難く、引き続き売られ過ぎた食品株、建設株に注目です。
清水 洋介(しみず ようすけ)
証券経済アナリスト。大和証券、ソシエテジェネラル証券、マネックス証券を経て投資情報サービス会社「ピクシスリサーチ」を設立 (現・アルゴナビス)、「チャートの先生」「投資のプロ」として、講演やセミナー活動を活発に開催。テレビや雑誌などでも投資についての解説、講義なども行っている。メールマガジンも配信中。
※当記事は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
