積立投資は、資産形成の伝統的な手段の一つだ。積立投資と言えば、投資信託を思い浮かべる人も多いのではないだろうか。確かに、投信は積立投資に向いていると言える。しかし、株と同じように売買できることで知られるETF（上場投資信託）で積立投資をするメリットもある。
積立投資のメリット1 日々のマーケットの値動きに振り回されない
積立投資は、ETFに限らず投信でも株でも有効な投資法である。積立投資の強みは、日々のマーケットの値動きに振り回されないで投資を続けられるところだ。日々のニュースやチャートを確認し続けるのは、仕事をしながらだと大変ではないだろうか。
自分の持ち株やファンドの評価額が上がれば良いが、下がる日も当然ある。場合によっては暴落もあるだろう。資産の評価額がリアルタイムで減っていくのを見ていると、ストレスがたまってしまう。売買の判断も、心理的な負担がかかる。
一方積立投資は、一定期間に一定の金額または割合でETFや投信を買う。そのため、売買での心理的な負担が少ない。
日々の生活や仕事に集中したいが資産運用もしたい人には、積立投資が向いている。
メリット2 買う時期を分散するので大きな失敗につながりにくい
積立投資なら買う時期を分散できるので、購入価格を平準化できる。高値で買うこともあるかもしれないが、購入し続けることで安く買えるチャンスもやってくる。
積立投資なら、投資判断を誤るリスクを抑えることができる。このように一定の金額で、金融商品を定期的かつ継続的に購入する投資手法のことをドルコスト平均法と呼ぶ。積立投資の大切なポイントは、「継続的に一定額」を購入し続けることだ。
安いから多めに買ったり、高いから少なめに買ったりしないこと。継続的に一定額を積み立てることで、自分の主観や恐怖心に影響されずに済むからだ。
ETFは信託報酬が安いので長期保有に有利
ETFは信託報酬が安い。つまり保有期間にわたってコストを抑えられる。最近の投資信託では、インデックスファンドを中心に信託報酬が下がっている。しかしETFのほうが信託報酬が安いため、長期で保有するほどETFは有利になる。
積立投資を長期間続けるつもりであれば、ETFの信託報酬の安さがパフォーマンスに大きく影響する。同じインデックスの動きを追いかけるETFと投資信託なら、信託報酬の安いETFのほうが有利だ。
ETFの購入手数料が株式と同じでオンラインが安い
ETFの購入手数料は、各証券会社の売買手数料によって決まる。対面や電話での取引なら売買手数料はかさむが、オンラインでの注文ならコストを抑えることができる。最近のオンライン証券は手数料も安く、株式投資と同じ手数料でETFを購入できる。
投信も最近では「ノーロード」と呼ばれる手数料無料のものも販売されている。しかしETFはどれでも株投資と同じ手数料で取引できる。一方投信は、販売手数料や信託報酬が高めのものもある。
例えば、アクティブファンドと呼ばれる、インデックス（日経平均やNYダウなどの指数）の動きとは関係なくファンドマネージャーの裁量で運用する投信は、販売手数料が高めだ。
ETFなら積立で分散投資も簡単
ETFは、インデックスに連動するように設計されている。インデックスは多くの銘柄で構成されている。そのため、ETF購入をすると必然的に分散投資をしているのと同じことになる。個別株で分散投資をしようとすると、手数料がかさんでしまう。
また最低購入金額が高い銘柄を複数買おうとすると、まとまった資金が必要になる。しかしETFの場合、最低売買単位を購入すれば、それだけで分散投資になる。
「卵は一つのカゴに盛るな」という格言があるように、分散投資は投資のリスクを抑えるための基本だが、ETFなら簡単に分散投資ができる。ETFを定期的に買うと、銘柄分散・時間分散を同時にできる。
ETFは日本・海外も含めると様々なテーマで積立投資ができる
ETFは、日本だけではなく海外でも上場されている。海外に上場されているETFのことを海外ETFと呼ぶ。アメリカ市場には多くのETFが上場されており、アメリカ株と同じ感覚で購入することができる。日本のアメリカ株を取り扱っているオンライン証券会社でも、海外ETFを売買できる。
日本だけでなく海外のETFまで含めると、様々なテーマのETFを購入することができる。例えば、世界全体の株価に連動するETFもあれば、コモディティに連動するものもある。
単にインデックスに連動するだけでなく、レバレッジがかかっているタイプまである。様々なタイプのETFを株と同じ手数料で購入ができるため、投資戦略の幅も広がる。
ETFは自動積立が難しい
ETFでの積立の注意点は、自動積立が難しいことである。自動積立がまったくできないわけではないが、かなり制限される。株式累積投資という毎月一定金額を積み立てて購入する方法があるが、証券会社によってはできないことも多い。しかし、海外ETFの定期買い付けサービスも出てきており、自動積立の環境が整う可能性はある。
こうした注意点に気を付けながら、ETFでの積立投資を検討してみてはいかがだろうか。
文・MONEY TIMES編集部／MONEY TIMES
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