家庭用ゲーム機の代名詞ともいえる「ファミリーコンピュータ」をはじめ、マリオシリーズなどの人気ゲームを次々と世に送り出してきた任天堂。ゲーム業界をけん引し続ける任天堂の平均年収は、いくらくらいなのか。1,000万円を超えているのか。

ゲーム企業の平均年収ランキングは?

任天堂の平均年収は1,000万円を超える?ゲーム企業の年収ランキング
(画像=piter2121/stock.adobe.com)

ゲーム業界では、この10年間でモバイルゲーム市場が家庭用ゲーム市場を抜くなど、取り巻く環境が一変している。かつて名を馳せた家庭用ゲームメーカーも、モバイルゲーム市場への参入なくしては事業が成り立たないほどだ。

始めに、ゲーム業界の平均年収ランキングを見てみよう。ランキングは、各社が会計年度ごとに公表している「有価証券報告書」を参照して作成した。

<ゲーム業界の平均年間給与ランキング>

順位 企業名 平均年収 時期
1位 スクウェア・エニックスHD 1,487万5,510円 2020年3月31日
2位 ソニー 1,057万1,348円 2020年3月31日
3位 バンダイナムコHD 1,053万6,000円 2020年3月31日
4位 任天堂 935万0,972円 2020年3月31日
5位 CARTA HOLDINGS 900万0,000円 2020年12月31日
6位 タカラトミー 871万5,054円 2020年3月31日
7位 セガサミーHD 834万7,487円 2020年3月31日
8位 コナミHD 807万9,998円 2020年3月31日
9位 ディー・エヌ・エー 790万5,000円 2020年3月31日
10位 LINE 770万8,760円 2020年12月31日

1位:スクウェア・エニックス・ホールディングス 1,487万5,510円

ドラゴンクエストやファイナルファンタジーシリーズなどを抱えるスクウェア・エニックスHD(ホールディングス)が1位に輝いた。従業員数は20人、平均年齢は47.6歳、平均勤続年数は5.7年で、グループ全体の従業員数は5,077人だ。

2位:ソニー 1,057万1,348円

2020年に「プレイステーション5」を発売したソニーが、2位にランクイン。従業員数は2,682人、平均年齢は42.4歳、平均勤続年数は16.6年。

3位:バンダイナムコホールディングス 1,053万6,000円

3位には、エンターテインメントやアミューズメント分野で幅広く事業を展開しているバンダイナムコHDがランクインした。従業員数は24人、平均年齢は45.4歳、平均勤続年数は16.5年。グループ全体の従業員数は9,052人だ。

1位のスクエニと3位のバンダイナムコの数字は、どちらもホールディングスのものだ。2位のソニー、4位の任天堂はハードウェア・ソフトウェアの両方を開発している企業であり、家庭用ゲーム市場をけん引する企業としての底力を感じる。

なお任天堂は4位で、従業員数は2,395人(連結ベースでは6,200人)、平均年齢は39.2歳、平均勤続年数は13.9年である。

任天堂の平均年収の推移は?

次に、任天堂の過去10年間の平均年収と経常利益の推移を見てみよう。2012年3月期に上場以来初となる連結赤字を計上し、その後平均年収は800万円台に下がったが、業績は上向いており、2017年3月期以降は再び900万円台で推移している。

<任天堂の平均年収と営業利益の推移>

会計年度 平均年収 経常利益
2020年3月期 935万0,972円 3,604億6,100万円
2019年3月期 912万6,281円 2,773億5,500万円
2018年3月期 903万3,017円 1,993億5,600万円
2017年3月期 928万2,873円 503億6,400万円
2016年3月期 891万2,586円 287億9,000万円
2015年3月期 839万7,050円 705億3,000万円
2014年3月期 868万5,498円 60億8,600万円
2013年3月期 868万1,378円 104億8,200万円
2012年3月期 905万3,480円 △608億6,300万円
2011年3月期 914万5,791円 1,281億0,100万円

任天堂の最近の業績は?

2020年3月期は、「Nintendo Switch」の好調に加えて9月に「Nintendo Switch Lite」を発売したことで、ハードウェアの販売台数は大きく増加したようだ。

ソフトウェアは「ポケットモンスター ソード・シールド」が1,737万本、「あつまれ どうぶつの森」が1,177万本と大ヒットしただけでなく、前期までに発売したソフトも好調に販売数を伸ばし、当期のミリオンセラーソフトは27本となった。

新型コロナウイルス感染症の影響により、2月から3月にかけて本体や周辺機器などの生産・出荷が一部の地域で遅延したが、業績への影響は限定的だった。

結果的にハードウェア、ソフトウェアともに前年を上回り、当期のハードウェアの販売台数は前期比24.0%増の2,103万台、ソフトウェアの販売本数は同42.3%増の1億6,872万本となった。

ゲーム専用機におけるデジタルビジネスでは、ダウンロード専用ソフトや追加コンテンツによる売上が順調に伸び、売上高は同71.8%増の2,041億円となった。

モバイルビジネスも配信アプリが好調で、モバイル・IP関連収入などの売上高は同11.5%増の512億円となった。

新しいハードウェア・ソフトウェアそのものの人気に加え、巣ごもり需要が業績を押し上げた印象だ。

2020年12月には、中国でIT大手のテンセントを通じて「Nintendo Switch」の販売を開始しており、今後は中国での動向にも視線が集まりそうだ。

波に乗る任天堂 2021年度も増収増益なるか

「ハード・ソフト一体型の娯楽体験」というDNAをしっかり受け継ぎつつも、モバイル展開やテーマパーク展開などによって幅広い世代と接点を広げている任天堂。

2021年3月期第3四半期(2020年4~12月)決算では、売上高が前年同期比37.3%増、営業利益が同98.2%増となるなど絶好調で、2022年3月期(2021年度)も業績を伸ばす可能性がある。任天堂が「年収1,000万円企業」になる日も近い!?

文・岡本一道(政治経済系ジャーナリスト)
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。

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