株式投資を行う際に、今後の株価の動きを予測および分析することはとても大切なことです。また分析を行うにあたり、どのような指標を使うのか、そしてその指標の意味をきちんと理解しておかなければ、正確な分析を行うことができません。今回は株式投資において利用される指標の内容と、どのような分析方法があるのかについて解説します。
株式投資で使われる指標
株式投資の分析方法の1つにファンダメンタル分析というものがあります。ファンダメンタル分析とは、企業の財務状況や業績を基に、企業の本質的な価値や市場価格とのギャップを分析する手法と言われ、代表的な指標として以下のものが挙げられます。
PER
PERとは、「その株価が企業の利益水準に対して割高（もしくは割安）かどうかを判断する目安」として利用される指標で、株価を1株当たりの利益（これをEPSといいます）で割ることで求められます。
PER（倍）＝株価/1株当たりの純利益
PERは、株価が1株当たりの純利益の何倍まで買われているかを見る投資尺度で、この数値が低ければ株価は割安と判断されます。なぜなら、この指標を投資家目線で見ると、「今の1株当たりの純利益が今後継続して株主に還元されると仮定した場合、投資資金を回収するために必要な年数は何年になるのか」といった形で、実際の投資資金の回収期間を求める目安とすることができます。そうなると、PERの値が小さいほど、投資価値が高いという評価に繋がることが分かります。
PERには「実績」と「予想」の2種類があり、1株当たりの純利益を求める際に前期の純利益を用いたものを「実績PER」、今期の予想数値を用いたものを「予想PER」と呼ぶことも合わせて覚えておきましょう。
PERは数値が低いほど割安、そして数値が高いほど割高と言われますが、企業の成長率や業種によっても適正なPERは異なります。したがって、PERの値だけでその株の価値を判断するのではなく、成長率の推移や業種の特徴などについても合わせて確認しておくことが大切です。
EPS
1株当たりの純利益のことで、当期の純利益を発行済株式数で割ることで求められます。
EPS（1株当たりの純利益）＝当期純利益/発行済株式数
これは上で述べたとおり、PERと密接な関係にあります。例えば、A社とB社のEPSが共に50円だった場合で、A社の株価が1,000円、B社の株価が600円であったとすると、A社のPERは20倍、B社のPERは12倍となり、B社の今季利益と同じ状態が12年継続することで投資資金が回収できると考えられることから、A社よりもB社の方が割安であるという結果になります。
PERを補完するPCFRとは？
ちなみにPERを求める際に利用されるEPSについては、企業の純利益を発行済株式数で割ったものですが、ここで注意しておきたい点があります。それは、純利益の算出においては、減価償却費が影響しているということです。したがって設備投資などを積極的に行っている企業などでは、減価償却費の影響によって純利益が押し下がるため、実勢の利益と純利益の数値に差異が発生し、PERを分析するための本来の意味である利益と株価の関係性にねじれが生じる可能性があるということです。そして、そのPERの弱点というべき部分を補完する役割を持つ指標がPCFRです。
PCFRは「株価キャッシュフロー倍率」と言われ、株価を1株当たりのキャッシュフローで割ることで求められます。
PCFR＝株価/1株当たりキャッシュフロー
株価が1株当たりキャッシュフローに対して何倍（何年分）で評価されているかを示していることから、PERと同様に利益と株価の関連性を見る指標として、株式市場平均や同業他社との比較において、割高か割安かを判断するために利用されます。
ちなみに、PERにおいては利益部分にEPSを用いて求めるのに対し、PCFRは利益部分に1株当たりのキャッシュフローを用いる点がポイントです。
1株当たりのキャッシュフロー＝（当期純利益＋減価償却率など）/発行済株式数
ROE
ROEとは、株主からの出資金（自己資本）がどのくらい利益に繋がったのかを見る指標で、企業の収益性を図ることができます。そして、このROEの水準が高いほど、収益性に優れた企業であると判断されるとともに、株価も上昇する傾向にあります。ROEについては、当期純利益を自己資本で割ることで求められます。
ROE（％）＝（当期純利益/自己資本）×100
ちなみにここでいう自己資本とは、純資産から新株予約権そして非支配株主持分を引いたもの、もしくは株主資本合計とその他の包括利益累計額合計を用いたものを利用します。
ROEの水準については、一般的には8％程度が目安とされており、10％を超えると収益性に優れた企業と判断されます。そして、そのような収益性に優れた企業であれば、利益は配当金として投資家に還元するよりも、できるだけ企業の内部に留めておき、その資金を再び事業に充てることで事業拡大や企業価値の向上、さらには株価の上昇に繋げることができるといえます。したがって、配当金を重視しないという考え方も選択の一つといえるでしょう。
高配当銘柄への投資
とはいえ、「どうせ保有するなら高配当の銘柄を」と考える投資家は依然として多く存在します。短期的な株価変動に気持ちが左右されることなく、配当金の受け取りを目的として長期保有するという考え方は、株式投資における有力な選択肢の1つでもあります。特に2020年3月のコロナショック以降、株価の見通しが難しくなっている中で、株価の低迷から配当利回りが高くなっていることも理由の一つとなっています。
ただし、その際には配当金額や配当利回りだけを見て銘柄選択を行うのではなく、配当性向についてもしっかり見極める必要があります。なぜなら、その利益を配当金として投資家に還元するよりも、内部留保を厚くする企業の方が、長期的な視点で見た場合に投資家にとって有利となる場合もあるからです。そして、それを見極めるうえでのポイントとなるのが、上で説明したROEです。
配当性向
配当性向とは、企業の当期純利益のうち、年間の配当金として投資家に還元した金額の割合のことを言います。配当性向については、以下の式で求められます。
配当性向（％）＝（年間配当金総額/当期純利益）×100
日本国内においては純利益の金額にかかわらず、原則として配当金額を一定額に設定している企業が多いことから、業績が良い年の配当性向は低く、業績の悪い年における配当性向は高くなるという傾向が見受けられます。
また、最近では配当性向の目安をある程度定めている企業も少なくありません。その場合、その配当性向の数字によって、その企業の株主還元に対する方針が見えてくるため、株式投資において是非意識しておきたい指標といえるでしょう。
なお、純利益のうち配当金として株主に還元した金額以外は、企業内部に留保することとなります。そしてその割合を「内部留保率」と言い、配当性向のいわゆる「逆数」的な存在となります。例えば配当性向が30％であれば、内部留保率は70％ということになり、その金額は事業に再投資されることとなります。
内部留保率（％）＝１－配当性向
上でも述べたとおり、企業によっては配当性向が高いことが必ずしも投資家にとって有利となる訳ではありません。なぜなら、ROEが高い高収益企業や急成長のステージにある企業などの場合、稼いだ資金は企業内部に留め、再び事業に回す方が効率的だと考えるからです。したがって、配当施行の水準を見る場合には、ROEと合わせ、その企業の成長率を考慮する必要があるのです。
成長率はどのように見る？
ROEそして、配当性向の2つの指標から導き出されるのが、その企業の持続可能な成長率です。この成長率のことを「サスティナブル成長率」といい、以下の計算方法によって求めることができます。
サスティナブル成長率（％）＝ROE×（１－配当性向）
このサスティナブル成長率とは、外部からの資金調達を行うことなく、内部留保の再投資のみで実現できる成長率のことを言い、この数字が高いほど高い成長率であることはもちろん、安定した経営が可能であることが読み取れます。
株式投資で意識しておきたい考え方
このような指標を用いて分析するファンダメンタル分析以外に、テクニカル分析という分析方法も存在します。テクニカル分析とはデータや経験則などを利用して分析する方法で、さまざまな方法が存在しますが、そのほとんどはチャートを用いて行われます。そして、長期的な投資においてはファンダメンタル分析、短期的な投資であればテクニカル分析が向いているとも言われますが、実際にはどちらか一方だけで判断するのではなく、双方の分析結果を組み合わせながら総合的に判断することが効果的であるといわれています。
目先の配当利回りだけでなく、配当性向やROE、そしてサスティナブル成長率といった指標など、将来的なその企業価値の向上といった視点も、株式投資を行う際には重要なポイントとなります。なぜなら、企業価値の向上は、その企業の配当金の増加さらには株価上昇につながり、結果的に投資家としても利益を得ることができるからです。
また、長期戦略として捉えるのであれば、企業の成長性も重視することが大切です。成長段階にある企業は、配当性向が低くても、投資先としては十分な検討余地がありますし、配当金を重視するのであれば、成熟している企業を選ぶという方法も有効です。
このように企業の成長性を意識することで、配当性向の捉え方も変わってきますし、その結果、株式投資の幅を広げることに繋がるといえるでしょう。
（提供：Incomepress ）
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