パイロットコーポレーション<7846>と三菱鉛筆<7976>の大手筆記具メーカーがそろって、2023年12月期に3期連続の増収営業増益を見込んでいる。

インバウンド(訪日外国人旅行者)による「お土産需要」が回復しつつあるのに加え、2023年5月8日に新型コロナウイルスが感染力の強い2類相当から最も感染力の弱い5類に変更されるなど明るい兆しが見え始めているためだ。

ただ、パイロットの2023年12月期の売上高には2023年1月に子会社化した手帳、ノート類など文具の製造、販売を手がけるマークスグループ・ホールディングス(東京都世田谷区)の売上高(2022年6月期は30億1400万円)が加わるため、この数字を単純に除くと計算上は減収となる。

両社はともに2024年12月期を最終年とする中期経営計画を策定しており、この中でM&Aや資本提携などに取り組む姿勢を見せている。この先、両社の業績の行方を分ける要因の一つとして、M&Aが浮上することなるかもしれない。

4期連続の増収営業増益も

パイロットは2020年12月期にコロナ禍の影響で筆記具の需要が落ち込み、16.0%の減収、26.1%の営業減益に陥った。翌年の2021年12月期はコロナ禍前の2019年12月期の水準にまでほぼ回復。その後堅調に推移し、2023年12月期は1.9%の増収、3.6%の営業増益を見込む。

三菱鉛筆もコロナ禍の2020年12月期に2ケタの減収営業減益となったあと、業績が回復、2023年12月期は2.2%の増収、2.8%の営業増益を見込む。

両社が取り組んでいる中期経営計画では、パイロットは最終年に売上高1180億円(前年度比2.6%増)、営業利益率18%以上を目標に掲げる。営業利益率が18%だと営業利益は212億円(同3.6%減)、営業利益率が19%だと営業利益は224億円(同1.8%増)となる。

一方、三菱鉛筆は2024年12月期に売上高710億円(同0.7%増)、営業利益116億円(同22.1%増)の4期連続の増収営業増益を目指す計画だ。パイロットが営業利益率18.65%以上を達成すると両社そろっての4期連続の増収営業増益となる。

パイロットが子会社化したマークスグループは、マークスグループ・ホールディングスと、手帳やノート、日記をはじめスマートフォンケースやバッグなどの革小物などを手がけるマークス(東京都世田谷区)、フランスを拠点とするマークスヨーロッパ(パリ)を合わせた3社から成る。

パイロットでは筆記具を中心とした商品群に、デザイン性や新規性に優れたマークスグループの商品を加え、非筆記具事業の拡大につなげる計画だ。マークスグループの2022年6月期の営業利益は1億2900万円。子会社化による相乗効果が現れれば、2024年12月期に4期連続の増収営業増益となる可能性はありそうだ。

M&A Online
(画像=2023年12月期は予想、2024年12月期は計画、「M&A Online」より引用)
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(画像=2023年12月期は予想、2024年12月期は計画、「M&A Online」より引用)