パイロットコーポレーション＜7846＞と三菱鉛筆＜7976＞の大手筆記具メーカーがそろって、2023年12月期に3期連続の増収営業増益を見込んでいる。
インバウンド（訪日外国人旅行者）による「お土産需要」が回復しつつあるのに加え、2023年5月8日に新型コロナウイルスが感染力の強い2類相当から最も感染力の弱い5類に変更されるなど明るい兆しが見え始めているためだ。
ただ、パイロットの2023年12月期の売上高には2023年1月に子会社化した手帳、ノート類など文具の製造、販売を手がけるマークスグループ・ホールディングス（東京都世田谷区）の売上高（2022年6月期は30億1400万円）が加わるため、この数字を単純に除くと計算上は減収となる。
両社はともに2024年12月期を最終年とする中期経営計画を策定しており、この中でM＆Aや資本提携などに取り組む姿勢を見せている。この先、両社の業績の行方を分ける要因の一つとして、M＆Aが浮上することなるかもしれない。
4期連続の増収営業増益も
パイロットは2020年12月期にコロナ禍の影響で筆記具の需要が落ち込み、16.0％の減収、26.1％の営業減益に陥った。翌年の2021年12月期はコロナ禍前の2019年12月期の水準にまでほぼ回復。その後堅調に推移し、2023年12月期は1.9％の増収、3.6％の営業増益を見込む。
三菱鉛筆もコロナ禍の2020年12月期に2ケタの減収営業減益となったあと、業績が回復、2023年12月期は2.2％の増収、2.8％の営業増益を見込む。
両社が取り組んでいる中期経営計画では、パイロットは最終年に売上高1180億円（前年度比2.6％増）、営業利益率18％以上を目標に掲げる。営業利益率が18％だと営業利益は212億円（同3.6％減）、営業利益率が19％だと営業利益は224億円（同1.8％増）となる。
一方、三菱鉛筆は2024年12月期に売上高710億円（同0.7％増）、営業利益116億円（同22.1％増）の4期連続の増収営業増益を目指す計画だ。パイロットが営業利益率18.65％以上を達成すると両社そろっての4期連続の増収営業増益となる。
パイロットが子会社化したマークスグループは、マークスグループ・ホールディングスと、手帳やノート、日記をはじめスマートフォンケースやバッグなどの革小物などを手がけるマークス（東京都世田谷区）、フランスを拠点とするマークスヨーロッパ（パリ）を合わせた3社から成る。
パイロットでは筆記具を中心とした商品群に、デザイン性や新規性に優れたマークスグループの商品を加え、非筆記具事業の拡大につなげる計画だ。マークスグループの2022年6月期の営業利益は1億2900万円。子会社化による相乗効果が現れれば、2024年12月期に4期連続の増収営業増益となる可能性はありそうだ。
