毎年、新たに発売されるビジネス書は約6,000冊といわれています。いったいどの本を読めばいいのか、迷ってしまう方も多いでしょう。
このコーナーでは、読書家が集まる本の要約サービス「flier(フライヤー)」で注目を集めたおすすめ書籍をランキング形式で紹介します。特にアクセスの多かったトップ3については本文で詳しく解説します。
2025年10月のランキングには、働き方の根本を見つめ直すための書籍が並びました。仕事ができる人が実践している習慣を紹介する一冊をはじめとして、ビジネスパーソンの抱えるリアルな課題に直結した本ばかり。ランキングをチェックして、これからの働き方をアップデートしてみませんか。
1位:『AI分析でわかった 仕事ができる人がやっている小さな習慣』(越川慎司/アスコム)
2位:『Z世代の頭の中』(牛窪恵/日本経済新聞出版)
3位:『休息する技術』(菅原道仁/アスコム)
4位:『壁打ちは最強の思考術である』(伊藤羊一/飛鳥新社)
5位:『しんどい世の中でどうすれば幸せになれますか?』(橘玲、樺山美夏/文響社)
6位:『一流のマネジャー945人をAI分析してわかった できるリーダーの基本』(越川慎司/日経BP)
7位:『仕事の「判断ミス」がなくなる脳の習慣』(加藤俊徳/クロスメディア・パブリッシング)
8位:『とりあえずやってみる技術』(堀田秀吾/総合法令出版)
9位:『肩書がなくても選ばれる人になる』(有川真由美/ワン・パブリッシング)
10位:『頭のいい人が話す前に考えていること』(安達裕哉/ダイヤモンド社)
※本の要約サービス「flier(フライヤー)」の有料会員を対象にした、2025年9月25日〜2025年10月24日の閲覧数ランキング
できる人だけが知っている、小さな習慣
第1位は、著者累計126万部突破の越川慎司さんの新刊『AI分析でわかった 仕事ができる人がやっている小さな習慣』でした。本書では、AIで800社以上、17万3000人以上のビジネスパーソンを分析し、仕事ができる人の「小さな習慣」を明らかにしました。
本書によれば、仕事ができる人の共通点は「小さなムダ」を見逃さないこと。余計なことに時間を浪費せず、大事なことに集中しているからこそ、大きな成果をねらうことができるのだといいます。長すぎる会議や読まれない資料の作成、こんな「ムダ仕事」に覚えがあったら、本書を読んで「仕事ができる人」を目指してみませんか。
発売日:2025年10月09日
ジャンル:スキルアップ・キャリア・生産性・時間管理
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Z世代の“本音”、知りたくないですか?
「これまでの世代とは何か違う」といわれるZ世代。この世代が社会人になりはじめ、上の世代には戸惑いが広がっています。「すぐ辞める」「タイパ重視」「飲み会拒否」、こんなイメージばかりが先行していますが、第2位の『Z世代の頭の中』は、メディアの発するこんなイメージこそがZ世代の実情を見えにくくしていると指摘します。
世代・トレンド評論家の牛窪恵さんは、本書でZ世代がイメージの背後で、なぜそのように振る舞うのかという実態に焦点を当てます。丁寧な分析からは、Z世代が「変わった」世代なのではなく、新しい時代に適応しようと自分をアップデートしてきた世代なのだということがわかります。Z世代を理解したいと思ったら、この一冊からはじめましょう。
疲れているのは身体ではなく、脳だった!
第3位は、頑張りすぎて休めないすべての人におくりたい『休息の技術』です。平日の仕事でくたくた、週末は寝て終わってしまうのに疲れがとれた気がしない——。そんな経験があったら、本書の出番です。
脳神経外科医の菅原道仁さんは、疲れの「種類」に注目し、自分に合った休息をとらなければ休んでもすっきりしないと指摘します。デスクワークの多い現代のビジネスパーソンに溜まりやすいのは「身体の疲れ」ではなく「脳の疲れ」。これをとろうと身体を休める「休息」をしても、効果は見込めません。本書の診断を使って、自分の疲れを判定し、自分に合った回復法で、疲れをすっきりリセットしませんか?
読みたい本は見つかりましたか?
話題の本から定番の本まで、ランキングには多くの人の悩みに応えてくれる書籍がランクインしました。気になる本が見つかったら、ぜひお手に取ってみてください。
来月はどんな書籍がランクインするのでしょうか。次回の結果もお楽しみに!
flier編集部
本の要約サービス「flier(フライヤー)」は、「書店に並ぶ本の数が多すぎて、何を読めば良いか分からない」「立ち読みをしたり、書評を読んだりしただけでは、どんな内容の本なのか十分につかめない」というビジネスパーソンの悩みに答え、ビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供しているサービスです。通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されているほか、社員教育の一環として法人契約する企業も増えています。
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