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「日本の緑茶」は復活するか——海外での和食ブーム、TPP関税撤廃……

茶摘み
(写真=Thinkstock/Getty Images)

 ユネスコ無形文化遺産に「和食」が登録された影響もあってか、海外では和食がブームとなっており、これに連れて「緑茶」への関心が高まっている。国内の茶業関係者が海外に目を向けている背景にあるのは、こうしたブームに加えて、環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の大枠合意だ。

 というのも、この合意により茶の関税も協定発効直後にゼロになる見込みだからだ。シンガポールやカナダといった主な輸出先は現行でも関税がかからないため、恩恵は限定的との見方もあるが、ベトナムに対しては40%、メキシコには20%かかっているほか、米国向けにはフレーバーティーに6.4%かかっている関税がなくなれば、その影響は小さくない。

西海岸で「お〜いお茶」人気、スタバも茶専門店を買収

 海外での緑茶人気を裏付ける一例は、米国西海岸にある。シリコンバレーやロサンゼルスのIT企業を中心に、伊藤園の「お〜いお茶」をはじめ、キリンの「生茶」などのペットボトルの緑茶飲料の販売が数年前から人気を集めているのだ。

 また緑茶飲料人気に目をつけたスターバックスは、茶専門店Teavanaを買収。こちらは東海岸のニューヨーク、高級住宅地アッパーイーストサイドにオープンさせている。ここでは煎茶や玉露を提供している。今年9月現在では全米で300店に達する勢いで拡張しており、1000店舗の展開を目標としているという。

クールジャパン機構も着目、長崎県の会社と共同で2.6億出資

 日本文化を海外に売り込む官民ファンド、海外需要開拓支援機構(クールジャパン機構)は、米国に日本茶専門のカフェを展開する現地事業会社を設立するために2億6000万円(49.9%)の出資を決定している。もちろん単体ではなく、日本茶の輸出会社であるマエタク(長崎市)を中心に、カステラの文明堂総本店など12社の長崎県内企業でつくるグリーンティーワールドホールディングスと共同で行うものだ。

 ロサンゼルス、サンフランシスコ、サンノゼなどの都市に、10年間で50店舗を出店する計画で、年内にまず1号店を出す予定だ。

 メニューは煎茶、ほうじ茶、抹茶エスプレッソ、キャラメルほうじラテ、スパークリンググリーンティーなどの本格的。これらを長崎の波佐見焼の茶器で提供し、高い健康意識に対応するばかりでなく、本物を大切にするライフスタイルにもこたえるのがコンセプトという。

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