PCやスマホで使えるコミュニケーション・コラボレーションツール「Slack（スラック）」が今、IT企業を中心にビジネスシーンで人気を集めている。
「使いやすくて便利」「チームの心理的距離感がなくなり結束が固まった」「とにかく社内が明るくなった」などの称賛の声も聞かれるSlackの魅力に迫る。
社内メールを禁止してSlackに乗り換えた企業も
Slackは2013年にスラック・テクノロジーズ社が公開したコミュニケーションツール。ちなみに同社を創業したのは写真共有サービスflickr（フリッカー）の創業者だ。
iPhone/iPad（iOS）、Android両方で使える。当初、ゲーム制作会社の社内連絡用に開発されたこともあり、ビジネス用途に使いやすいものとなっている。
すでに多くの会社で導入が進み、IT企業の中には社内メールを禁止して、連絡事項をすべてSlackで行うようにしたところもあるほどだ。
このSlackについては、特定のチームで共有するチャットツールと説明したほうが分かりやすいだろう。LINEのチャットツール「トーク」などをイメージしてもらえばいいが、違うのはセキュリティ面。最上位プランに課金すると高度なセキュリティ環境の構築が可能となる。
現時点では日本語対応していないが、使いやすいユーザーインターフェースにより導入のハードルは低く、PCブラウザから利用できるほか、iOSやAndroid対応アプリからの利用も可能となっている。
情報が集約するプラットフォーム
Slackのチャット機能については、「チームメンバーが入力中であることが分かる」というメリットの一方で「開封通知がない」といったデメリットも指摘されている。
そういった点はさておいてSlackの魅力となっているのは、160種類以上のアプリケーションと連携できるという点だ。たとえばTwitter、Googleドキュメント、Dropbox、GitHubなどのメジャーなツールと連携できるため、Slackの画面だけを見ていればそこに必要な情報が集約されてくるのだ。
たとえばチームメンバーのTwitterを連携させておき、そのツイートが自動的にSlackにも表示させることで情報共有する、といった使い方のほか、IT企業などではサーバーの障害ログやウェブサイトの問い合わせフォームからの入力をSlackの画面に表示させるといった使い方をしているところもある。
またさまざまなタイプのファイルをアップロードして共有できるのも魅力だ。「スニペット」という機能でプログラムを投稿すると、コードを色付けして分かりやすく表示してくれるため、プログラマからの評価も高い。さらに、簡単なプログラムの知識があれば、メンバーの書き込みに反応して自動的にコメントを返す「bot」（自動投稿プログラム）を設置することもできる。
パソコン初心者でも直感的に操作でき、上級者は凝ったカスタマイズも可能というこのスマートさは、ほかの類似サービスから一歩秀でたものとして高く評価されており、IT業界を中心にSlackのファンが着実に増えてきているようだ。
使ってみれば分かる簡便さ
関心を持った方はSlack無料版を試してみてはどうだろうか。登録はメールアドレスを入力するだけ。招待したいチームメンバーがいれば、そのメンバーのメールアドレスも登録する。
左カラムにある「CHANNELS（チャンネル）」は話題別の掲示板のようなもの。ただし現時点ではチャンネル名は英字のみ。もちろんローマ字表記は可能なので、ビジネス用途であれば「#kaigi（会議）」「#horyu（保留）」「#shiryo（資料）」といったチャンネル名は設定できる。
投稿のやり方はチャットや掲示板を想像してもらえばいい。特にメッセージを伝えたい相手がいる場合は「@」の後にその相手のアカウント名を付けることで、相手の画面上でアカウント名がハイライト表示され見つけてもらいやすい。投稿があったことを伝えるプッシュ通知を、相手宛のメールやパソコンのデスクトップ、スマートフォンのホーム画面などに表示されるよう設定できるので見落されることが少ない。
メンバー全員に対して強くアピールしたい投稿がある場合は、投稿の冒頭に「@everyone」と書くことで、全員にプッシュ通知が行くようにもできる。なお、半角の「@」をコメント入力欄に入力するとアカウント名を選択するメニューが開くのでわざわざ入力する必要はない。
メールのようにほかのメンバーには見えない形でメッセージを送るには左カラムの「DIRECT MESSAGES（ダイレクトメッセージ）」から相手のアカウントを選べばよい。
英語があまり分からなくても、いじっているうちに基本的な使い方が分かるという、この優れた操作性は使っていて心地よさすら感じる。これこそが、Slackが多くのファンをつかんでいる理由なのだろう。（ZUU online 編集部）
