今回は信用取引の基本的な仕組みついて理解を深めたいと思います。
前回、信用取引のメリットである、取引したい金額の30％の資金で済む、手持ち資金の約3倍の取引ができるといった「資金効率の良さ」について触れましたが、その資金効率の良さは、証券会社から資金や株式を「借りて」取引を行うという信用取引の仕組みによってもたらされています。
もちろん「貸す」側の証券会社としては、誰彼かまわずに資金や株式を貸すわけにはいきませんから、「借りたい人がどんな投資家なのか？」「損失が発生した時でもきちんと返済してくれるのか？」、つまり「信用」があるかどうかを判断することになります。
そのため、個人投資家が信用取引口座を開設する際には、証券会社による審査や満たさなければならない条件が設けられていますし、無事に口座開設が完了し、「いざ、信用取引！」という際には、損失が発生したときに備えて証券会社に担保（手持ちの現金や株式など）の差し入れが必要になります。この担保のことを「委託保証金」と呼びます。
繰り返し登場している「取引したい金額の30％の資金で済む」というのは、言い換えると、「信用取引を行う際には、お金や株式を貸す代わりに、取引金額の30％以上の担保（委託保証金）を差し入れてね」ということになります。
要するに、差し入れる委託保証金の許す範囲内で資金や株券を借りて取引するというのが信用取引の最大のポイントです。手数料などの諸経費を除けば「差し入れた委託保証金÷30％」が委託保証金の許す範囲となり、基本的に30％が「委託保証金率」になります。
また、資金と株式を借りて取引を行うという点ですが、信用取引には「資金を借りて買う」取引（買い建て）と、「株式を借りて売る」取引（売り建て）の2種類があります。とりわけ、売り建ては株価が下落したときに利益が狙えるもので、この売り建てをうまく活用すれば株価の上昇でしか利益が得られない現物株取引に比べて、収益のチャンスが広がることになります。
具体的な内容については、次回のテーマにしたいと思います。
土信田 雅之（どしだ まさゆき）
楽天証券経済研究所 シニアマーケットアナリスト
1974年生まれ。青山学院大学国際政治経済学部卒業。国内証券会社にて企画や商品開発に携わり、マーケットアナリストに。2011年より現職。中国留学経験があり、アジアや新興国の最新事情にも精通している。
（提供＝トウシル）
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