投資信託は銀行預金と異なり、元本保証ではありません。運用に失敗すると、大損してしまうリスクがあります。
そこで本記事では投資信託で大損する理由をケース別に紹介し、大損せずに済む方法を分かりやすく解説します。投資信託を始めたいけれど、損をするのが不安で迷っているという方は、ぜひ参考にしてください。
投資信託とは？
投資信託は、投資家から集めたお金を専門家が代わりに運用してくれる金融商品です。
専門家は投資信託の運用方針に基づいて、国内外の株式・債券などから投資先を選びます。投資信託をひとつ保有するだけで、間接的にさまざまな国・地域・投資商品に分散して投資できるのがメリットです。
また、個人投資家では複数の株式や債券、不動産などに個別で投資する場合は投資に必要な資金や手数料がかさむ恐れがあるため、1万円程度の金額からでも投資できるのも投資信託の魅力です。このような特徴から、投資信託は投資初心者に向いていると言われています。
投資信託で大損する理由
投資信託は比較的リスクを抑えやすい金融商品ですが、投資である以上大損することがまったくないとはいえません。ここでは、以下の投資信託で大損するケースを見ていきましょう。
- まとまった金額を一度に投資してしまった
- 臨時出費で取り崩してしまった
- 含み損に耐え切れず売却した
- 売買をくり返してしまった
- 人気というだけで投資信託を選んでしまった
それぞれの理由について、詳しく見ていきましょう。
1. まとまった金額を一度に投資してしまった
一度にまとまった金額を投資信託に投資すると、大損につながる可能性があります。
投資は「安いときに買って高いときに売る」のが基本です。逆に「高いときに買って安いときに売る」と、損をしてしまいます。たまたま基準価額が高いときにまとまった金額を投資すると、基準価額が下がったときに大損する恐れがあります。
「安いときを狙って買えばいい」と思うかもしれませんが、安値か高値かを見極めるのは専門家でも困難です。今が最安値だと思っても、そこからさらに下落する可能性は十分にあります。安値を見極めて大量に購入するのは、リスクが大きいと覚えておきましょう。
2. 臨時出費で取り崩してしまった
余裕資金がないまま投資信託を購入し、病気やケガ、冠婚葬祭などでお金が必要になり、取り崩さざるを得なくなるケースがあります。
投資信託は売却すれば現金化できますが、購入時より基準価額が下がっているタイミングだと損失を確定することになります。現金化しなければならなくなったときに基準価額が上がっているか下がっているかは、予測できません。
そのため、生活費や臨時出費として必要なお金は銀行預金に残しておき、余裕資金を投資に回すことが大切です。
3.含み損に耐え切れず売却した
投資信託の評価額が購入時より下がれば、自己資産における評価上の損失である「含み損」が出ます。含み損はあくまで評価上の損失なので、売却しない限り損失が確定することはありません。
評価上のマイナスを見て焦ってしまい、売却して損失を確定してしまう人がいます。投資である以上、良いときもあれば悪いときもあります。含み損が出たからといってすぐに売却するのではなく、含み損が出た原因を分析して、冷静に投資判断を下しましょう。
4. 漠然と売買を繰り返してしまった
売買を戦略なく繰り返した結果、大損してしまう可能があります。小さな値動きで売買を頻繁に繰り返すと購入時手数料などのコストが積み重なり、知らず知らずのうちに大損しているかもしれません。
必ずしも売買を短期間で何度も行うことが悪いのではありません。売買にかかるコストを踏まえた上で投資戦略を練った売買を行う必要があります。
また、コストに見合ったリターンを得られるのかどうかも確認しておきましょう。
5. 人気というだけで投資信託を選んでしまった
投資信託には「テーマ型」など、人気が高いものもあります。しかし、人気のある投資信託でも安全性や流動性、収益性などの商品性を見極めなければ、元本割れや思いがけない事態によって大損をする可能性が高まります。
人気のある商品は購入したくなるものですが、投資については人気というだけの理由では飛びつかず、自身の目的に合った商品かどうかをしっかり確認することが大切です。テーマ型の投資信託は、「IT」や「資源」「環境」など成長性が高い分野に資金が流入し始め、話題になって注目を浴びた頃に商品化されるのが一般的です。商品化されたテーマ型投資信託はさらに人気を集め、多額の資金が流入します。
また、投資信託で「人気がある」ということは、すでに多くの人が購入しているということです。株式は多くの人に購入されれば、その分株価が上がります。人気の投資信託は高値で購入することになる可能性もあるので、注意が必要です。
投資信託で大損しない方法
続いて、投資信託で大損するのを避けるための方法を解説します。
1.積立投資でリスクを分散する
積立投資とは、「毎月#### 万円」など一定額をコツコツと継続的に投資することです。毎月一定額を購入していると、高いときは購入数が減り、安いときは購入数が増えます。自動的に「高いときは買い控え、安いときはたくさん買う」という行動を取れるのです。
そのため、高値のときに購入しても積立が継続することで、収益を出せる平均購入単価の水準を抑えてくれます。
2.含み損が発生したら理由を分析する
保有中の投資信託で含み損が発生した場合は、慌てずに原因を確認しましょう。
基準価額が下がった原因をしっかり確認することで、適切な投資判断を下しやすくなります。例えば、相場全体が下落している最中であれば、投資スタイルによっては売却を検討する必要があります。その他にも、長期の積立投資を想定しているのなら、含み益があっても現状維持がよいのかもしれません。
ただし、含み損を抱えている投資信託を売却するか保有を続けるかは、早めに判断しましょう。もし売却が必要だと判断した場合、その判断が遅れるほど損失が増える可能性があるからです。
3.まずは少額から投資を始める
投資額が大きくなるほど、損失額が大きくなるリスクも高まります。例えば1万円を投資していた場合、10％値下がりしても含み損は1,000円です。しかし100万円を投資していた場合は、同じ10％の値下がりでも含み損は10万円になります。
まずは少額から投資し、値動きに慣れてから投資額を増やしていきましょう。
4.余裕資金で投資する
突然の出費に対応するために、せっかく積み立てた投資信託を取り崩すことになると、そのときの基準価額によっては損失が出てしまいます。突然の出費に対応するための生活防衛資金は、いつでも引き出せる銀行預金に置いておきましょう。
生活防衛資金の目安は、給与や生活水準、ライフステージによって変わります。まずは半年分の生活費を目安にするとよいでしょう。
投資信託で大損したときの対策
投資信託で大損してしまったときは、どうすればよいのでしょうか。大損した場合の対策について見ていきましょう。
1. 買い増しをする
基準価額が大きく下落しても、その後値上がりが見込めるケースがあります。その場合は、買い増しをすれば損失を減らせることがあります。
例えば1口2万円の投資信託が1万円に下落した場合、1口当たりの損失は「1万円」です。ところが、下落した時点で1口（1万円）を買い増せば、2口分の投資信託を3万円で購入したこととなります。すると1口当たりの購入価格は1万5,000円になり、損失は1口当たり「5,000円」になります。
ただし、前述のとおり投資信託は長期保有によって利益を狙う商品です。したがって、短期的な価格変動には左右されないようにし、資金に余裕がある場合のみ追加投資を検討するとよいでしょう。
2. そのまま長期保有する
そのまま長期保有するのも、大損の際の対策のひとつです。投資信託は値下がりしても、その後値を戻すことが多いです。大損をしてしまっても、そのまま長期で保有することにより、最終的には値を戻して利益を得られるということはよくあります。
ただし、値下がりした投資信託が必ず値を戻すとは限りません。大損してもそのまま長期保有するのは、その後の値上がりが見込める場合に限ります。
3. 売却・換金（損切り）する
損失が出た場合は、前述の通り売却・換金（損切り）をするのがさらなる損失を避けるための現実的な方法です。ただし、投資信託は長期保有することで一時的に含み損を抱えても長期的には利益を出せることが多いため、損切りの判断は難しいといえます。
4. 損益通算・繰越控除を活用する
基準価額が下落した投資信託を売却して損失が出た場合は、確定申告の損益通算・繰越控除を活用しましょう。
損益通算とは投資の利益と損失を相殺し、利益にかかる税金を低く抑える仕組みのことです。繰越控除は、損益通算しても単年で損失を相殺しきれなかった場合に、その後3年間損失を繰り越して利益と相殺できる仕組みです。
損失が出た投資信託を売却したら、同時に利益が出ている投資信託も売却し、その損失と利益を相殺すれば、税金を低く抑えられます。
予備知識が重要
投資信託で大損をする理由は「タイミングと商品を分散しない」「長期保有を前提としない」など、いくつかあります。元本が保証されない投資は、あくまで自己責任で行うものです。予備知識をしっかり身に付けて、自分の頭で考えて商品を選びましょう。
※本記事は投資に関わる基礎知識を解説することを目的としており、投資を推奨するものではありません。
（提供：Wealth Road）
