「SDGs」という言葉を頻繁に聞くようになった。「少しでもSDGsに貢献したい」と思っている個人投資家は少なくないだろう。
昨今、多くの金融機関において、預金をすることでSDGs支援ができる商品があることをご存じだろうか。
今回は、あらためてSDGsの概念を解説した上で、預金を通じてできる社会貢献活動などについて見ていこう。
そもそもSDGsとは何か
「SDGs」は「持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goals) 」の略語で、2015年9月の国連サミットにおいて加盟国の全会一致で採択された持続可能でよりよい世界を目指す国際目標だ。
貧困、飢餓、保健、教育、ジェンダーなどの17のゴールで構成されており、その下に169のターゲットと232の指標が設けられている。最終目標は、地球上の「誰一人取り残さない (leave no one behind) 」ことだ。
しかし、このようなことは2015年から叫ばれるようになったわけではない。SDGsは、2001年に策定された「ミレニアム開発目標 (MDGs) 」の後継という位置付けだ。MDGsでは発展途上国向けの開発目標として、2015年を期限とする8つの目標 (①貧困・飢餓、②初等教育、③女性、④乳幼児、⑤妊産婦、⑥疾病、⑦環境、⑧連帯) が設定されていた。
SDGsの機運が高まっている理由
SDGsの機運が高まっている理由のひとつに、世界各国でエネルギー不足や水不足、異常気象、自然災害、地球温暖化などの問題に対して危機意識が高まったことが挙げられるだろう。
「このまま自分勝手な経済活動を続けると、いよいよ持続不可能な世界になってしまう」という危機感が共有され始めているというわけだ。
確かに、近年は異常気象や自然災害の報道が多くなった。それらへの対策もSDGsが掲げる17のゴールに含まれているため、急速にSDGsの機運が高まっていると考えられる。
預金をすることでどのような支援ができるのか
上記のような背景もあり、近年は以前よりもSDGs支援の方法が増えている。金融商品も例外ではなく、多くの金融機関においてSDGs支援ができる金融商品が誕生している。
あくまで一例であるが、大和ネクスト銀行では、対象の定期預金をすることでSDGs 支援のできる応援定期預金という商品がある。応援対象として環境保護や障がい者スポーツ支援、こどもの医療支援、こどもの自立支援、災害義援金などが挙げられる。
上記のように応援先 (寄付先) には市町村や医療法人、非営利法人などがあり、支援内容によってさまざまだ。
例えば、「サンゴを守る 沖縄県恩納村 (環境保護) 」の応援先は沖縄県恩納村、「ホースセラピー (障がい者スポーツ支援) 」は一般社団法人日本障がい者乗馬協会、「長期入院のこどもたち (こどもの医療支援) 」は国立成育医療研究センターといった具合だ (2022年5月時点の応援先であり、今後変更される可能性あり) 。
その他の金融商品についても支援方法は金融機関によってさまざまだ。「外貨定期預金の預入時為替手数料の一部を寄付する」ものや「顧客からの収益金を寄付する」ものなど、ウェブサイトに金額が明記されていないところもあれば、「預金の預入残高の何パーセント相当額を毎月末に計算して累計し、年2回応援先へ寄付する」などと明記されているところもある。
資産運用をしながらSDGsに貢献できる
ここまで、あらためてSDGsの概念を解説した上で、預金などの金融商品を通してできる支援ついて見てきた。
対象商品の預金の残高が、約3年で1,000億円を突破した金融機関もあるなど、個人投資家による金融商品を通じたSGDs支援が広がっていることがわかる。
起業家になったり、社会課題を解決する事業に直接関わったりしなくても、金融機関で定期預金をすることによって、気軽にSDGs支援を行うことができる。あなたも資産運用をしながら、SDGsへの貢献を始めてみてはどうだろうか。
（提供：大和ネクスト銀行）
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