NISAやiDeCo。「メリットについてはよく聞くけれど、デメリットがあるかもしれないし、どうしよう」と悩んでいる人はいるかもしれません。では、実際にどのようなメリットやデメリットがあるのか、また、押さえておきたいポイントなどについて、4つの記事を紹介します。
目次
1. iDeCoはデメリットしかないって本当？上手に運用する方法を徹底解説
「だまされるな」「やらないほうがいい」……。iDeCoを始めようと思ってインターネットで検索すると、デメリットを指摘するコメントが見つかることがあります。逆に、「老後資金の形成に最適」とメリットばかり強調するものもあります。これでは加入すべきかどうかの判断ができず、困ってしまいます。
そこで、今回は主にデメリットについて徹底的に分析し、メリットと比較しながら分かりやすく解説します。
そもそもiDeCoとは？
iDeCoは、任意の私的年金制度です。厚生労働省の金融政策である「確定拠出年金」の個人型で、運営管理機関連絡協議会が作成した確定拠出年金の統計資料によると、2021年8月時点の加入者数は214万人です。投資する金融商品を加入者自身が選び、運用の成果を将来の年金として受け取る仕組みです。資金の拠出時・運用時・受給時の3つのタイミングで税制優遇があるため、節税しながら老後資金を作ることができます。
2. つみたてNISAとは？メリットやデメリットについてわかりやすく解説！
年金をきちんと受け取れるかが不安なうえに、銀行の金利も「ほとんどゼロ」という低金利時代の昨今。老後の生活資金に危機感を覚える方も少なくないことから、「投資」が注目を集めています。
なかでも長期にわたって分散的に投資をする「積立投資」は、安全性が比較的高い投資方法として幅広い層から人気です。そこで2018年に金融庁は、投資の初心者でも安定して資産形成ができるよう、積立投資の制度である「つみたてNISA」をスタートさせました。
この記事では、つみたてNISAの概要、メリットやデメリットなどについてわかりやすく解説していきます。
つみたてNISAをわかりやすくいえば何？
金融庁が創設した「つみたてNISA」は、初心者でも比較的安全に資産形成するための積立投資の制度です。
つみたてNISAは投資対象商品が工夫されており、金融庁が定めた基準に沿ったもの（※積立投資に適した商品）が選ばれています。さらに、複数の株式銘柄を合わせることで元本割れリスクを分散させた「投資信託」のみが対象となるので、初めての積立投資として始めやすいと言えるでしょう。
さらに、つみたてNISAには次のような非課税枠が設けられているので、安定した資産形成を期待できるでしょう。
・新規投資額を対象に、毎年40万円までの非課税枠を適用
・非課税期間は2018～2037年までの最長20年間
・最大800万円（40万円×20年間）の運用利益が非課税に
金融庁が基準を設けているとはいっても、もちろん投資に「絶対」はありません。つみたてNISAにおいても、投資対象商品が値下がりする可能性はあります。しかし、安全性や安定性を高めるためにさまざまな工夫がされているので、投資商品全体のなかでは初心者の資産形成に適したものといえるでしょう。
3. iDeCoの年末調整はなぜ必要？税の軽減効果を徹底解説
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後資産を作るための私的年金制度です。iDeCoは誰でも始められるものではなく加入条件があります。まずはご自身がiDeCoに加入できるのかをしっかりと確認することから始めましょう。
| 区分 | 対象 | 加入条件 |
|---|---|---|
| 第1号被保険者 | 20歳以上60歳未満 自営業、フリーランス、学生 | ・国民年金保険料を納付している（免除を受けていないこと。障害基礎年金受給者は除く） ・農業者年金基金に加入していないこと |
| 第２号被保険者 | 60歳未満の厚生年金の被保険者（サラリーマン、公務員） | ・企業型確定拠出年金に加入していない（企業型確定拠出年金規約で個人型同時加入を認めている場合を除く） |
| 第３号被保険者 | 20歳以上60歳未満の厚生年金に加入している方の被扶養配偶者 | − |
iDeCoの税制メリットとは
DeCoは税制面で大きなメリットがあり、現在納めている税金を軽減させる効果も期待できます。ただし、そのためには年末調整の手続きが必要です。
どのような手続きが必要なのか、具体的にどのようなメリットがあるのか、詳しく解説します。
iDeCoは、毎月の積立金を元手に投資信託や保険、定期預金などの金融商品を運用し、その運用成果を60歳以降に受け取る制度です。
長期で積立投資を行うことで安定した資産形成が期待でき、銀行に預けた場合よりも効率的に増える可能性がある点はiDeCoの魅力のひとつです。しかし、それは一般的な投資でも期待できるのではないでしょうか。
4. 2024年スタートの新NISAで何が変わる？ 特に押さえたい3つの変更点・注意点
2024年から一般NISAは廃止され、その代わりに「新NISA」と呼ばれる新たな制度が始まります。新NISAになるとさまざまな点が変更されるため、NISAを利用する場合は概要をきちんと理解しておくことが大切です。
そこで本記事では、新NISAと従来制度の違いや利用時のポイントなどをまとめました。NISAを上手に活用したい方は、ぜひ最後までチェックしていきましょう。
2024年から始まる新NISAとは？
新NISAとは、2024年からスタートする新しいNISA制度の通称です。銀行などで開設した専用口座を通して投資を行うと、発生した利益（譲渡益や分配金など）が非課税になります。
新NISAは長期・積立・分散投資を始めるきっかけとなる制度であり、株式やETF、REITなどのさまざまな対象商品が用意されています。なお、従来制度である一般NISAは2023年で廃止されるため、新NISAの開始以降は利用することができません。
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いかがだったでしょうか。NISAもiDeCoも正く理解した上で、有効に活用したいところです。これからも、Wealth Roadでは随時、NISAもiDeCo関連の記事を配信予定です。読み逃すことのないように、楽しみにお待ちください。
※上記は参考情報であり、特定企業の株式の売買及び投資を推奨するものではありません
（提供：Wealth Road）
