スポーツクラブ大手のルネサンスと中堅の東急スポーツオアシスが資本提携で合意した。ルネサンスがオアシスに40％出資する。両社の直営店舗は合計約140店舗と国内最大規模となる。スポーツクラブ各社はコロナ禍による会員減に加え、ここへきての燃料費・光熱費上昇が業績回復の足かせとなっている。こうした中、「ルネサンス・オアシス連合」の誕生は業界再編の引き金になる可能性もある。
新「東急スポーツオアシス」に4割出資
東急スポーツオアシスは1985年に東急不動産の子会社として発足した。現在、首都圏と関西に32店舗を展開する。2022年3月期の売上高は135億円で、会員数は約8万6500人。
計画によると、東急不動産がオアシスが手がけるフィットネス運営（店舗）、ホームフィットネス（家庭用フィットネス製品の開発）、スポーツ施設管理受託、デジタルヘルスデザイン（Webジム）の各事業を会社分割して同名の新会社「東急スポーツオアシス」（東京都渋谷区）を3月31日に設立する。ルネサンスはこの新会社の株式40％を同日付で取得し、持ち分法適用関連会社とする。
コロナ禍を受け、リモートワーク（在宅勤務）に代表される新たな生活様式が広がりつつある。またウクライナ危機によるエネルギー・資源高をきっかけとした運営コストの上昇などで、スポーツクラブを取り巻く事業環境は大きく変化している。こうした中で、「新たなパートナーとの連携が不可欠と判断した」（東急不動産）としている。
ルネサンス、早速“公約”を実行
一方、オアシスへの資本参加を決めたルネサンスはマシンジム、スタジオ、プールを備えた総合スポーツクラブの分野で、コナミスポーツ（コナミグループ傘下）、セントラルスポーツと並ぶ業界の“御三家”。2023年3月期の売上高予想は410億円（前期比10.5％増）で、オアシスの3倍以上を誇る。
売上高は新規入会者がプラスに転じ、計画通りに推移している。ただ、足元の利益は苦しいのが実情だ。エネルギー価格の高騰で光熱費負担が想定を上回り、下押し圧力となっている。2年前の21年3月期にはコロナ禍の直撃で87億円の最終赤字に陥り、財務体質の改善が急務となっていた。
ルネサンスは昨年11月、国内投資ファンドのアドバンテッジパートナーズ（東京都港区）の傘下企業から第三者割当による優先株発行などで約50億円の調達を発表した（今年1月末に資金調達を完了）。その際、注目されたのが資金使途だった。
出店エリアの拡大、新規ビジネスへの挑戦にとどまらず、コロナ禍でダメージを受けたフィットネス業界の再編成を見据え、体制整備を行う方針を明らかにしたからだ。事実上の「M＆A宣言」で、早速、公約を実行することになったのがオアシスへの資本参加といえる。
