PRコンサルティング事業をメインとするマテリアルグループ（東京都港区）は、2020年から2022年までの3年ほどの間に4社を傘下に収めた。

どのような戦略のもとに次々とM＆Aを実施しているのか。同社の青﨑曹社長に積極策の狙いや出口戦略などについてお聞きした。

PR会社としてテレビへの露出件数が日本一に

－2020年1月にP-NEWS事業を、2021年2月にルームズとフリップデスクを、さらに2022年11月にPRAS（プラス）を買収されました。これらM＆Aにはどのような狙いがあったのでしょうか。

この4件は、いずれもマテリアルに足りなかった部分や、まだ持ってなかった機能などを拡充するため、チームとして一緒になって取り組んでいこうとの狙いで実施しました。

特徴的な会社の一つとしてルームズがあります。もともとマテリアルはテレビの情報番組や報道番組へのPRでは強い会社でした。一方、ルームズはドラマのプロダクト・プレイスメント（ドラマなどで出演者に衣装や小物を貸し出す事業）に強い会社でした。

両社が手を組むことによって、PR会社としてテレビへの露出件数は、我々が日本で一番だと言えるような状況を作り出すことができました。これはM＆Aの大きな成果だったと思っています。

－P-NEWS事業取得にはどのような狙いがあったのでしょうか。

マテリアルには人を増やしていくことで事業を拡大していくという基本的な考え方がありますが、一方で、そうではない新しい形の収益を作る目的で、PRのプラットフォーム事業をスタートさせようと考えていました。

そうした時に先行して事業としてP-NEWSが立ち上がっていましたので取得させていただきました。この事業は、今はCLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）というサービスとして、いわゆるSaaS（ネット経由で必要な機能を利用する仕組み）のモデルとして運営しています。

－他の2件はいかがですか。

フリップデスク（現マテリアルデジタル）はEC（電子商取引）で物を買う時に、WEBサイトで接客を行うサービスを手がけている会社です。PRによって認知を取るところから最後の購買のところまでをワンストップでクライアントに提供できるようになり、事業の領域が一気に広がりました。

PRASはスタートアップの支援に特化したPR会社です。マテリアルは大手のクライアントが多く、中堅中小はプラットフォーム事業でカバーしていますが、スタートアップの領域は具体的な支援施策を持っていませんでした。

一方、PRASはフリーランスのプロの広報人材をたくさん抱えていますが、社員は少ない会社です。このため大型のプロモーションのイベントなどが発生し、自社のリソースだけでは足りないような時に、マテリアルがカバーできるという補完関係にあります。両社の発展を考えると一緒になるメリットは大きいと思っています。