【トナミホールディングス】創業80周年の路線トラック大手、M＆Aのフットワークも軽快

トナミホールディングス（HD）＜9070＞は今年創業80周年を迎え、北陸最大の物流会社として不動のポジションを築いている。富山県高岡市を本拠とし、主力事業の路線トラックの輸送網は全国に広がる。「パンサー（豹）マーク」のロゴはトナミHDの代名詞でもある。実はその同社、物流業界内でM＆Aに対するフットワークの良さで一目置かれる。

戦時下、「礪波運輸」として発足

トナミHDは戦時統制下の1943（昭和18）年に「礪波運輸」として富山県礪波市に誕生した。陸上輸送を国家管理とする陸運統制令第二次統合に基づき、県内11運輸業者が合同した。初代社長は綿貫佐民氏（創業者）で、戦後、衆院議員を務めた。佐民氏の長男が綿貫民輔・元衆院議長。民輔氏自身も3代目社長として社業に従事した。

1951年に富山～大阪間の定期路線運行を開始。1954年には富山～名古屋間、富山～東京間、大阪～東京間の定期運行に相次いで乗り出し、全国ネットワークの基礎を固めた。この間、1952年に本社を礪波市から高岡市に移転。「礪波運輸」から「トナミ運輸」に社名変更したのは1962年のことだ。

1970年代後半に倉庫業、航空貨物の取り扱いを開始した。1996年には日本運輸（現トナミ国際物流、横浜市）を子会社化し、港湾運送に進出した。

現在のトナミHDは2008年、持ち株会社制への移行に伴い発足した。グループ運営の司令塔の役割を担い、中核事業会社としてトナミ運輸を傘下に置く。

（画像＝「パンサーマーク」のロゴで知られるトナミグループの車両、「M&A Online」より引用）

持ち株会社移行でM＆Aが活発化

M＆Aへの取り組みが見に見えて活発化し始めたのは2010年以降。持ち株会社体制のスタートが作用していると考えられる。

2010年にINPEX傘下の第一倉庫（名古屋市）を子会社化した。企業の物流業務を一括して請け負う3PL（サードパーティーロジスティクス）の拡大が目的。2013年に子会社化したシステム開発のシー・フォーカス（現トナミソリューションズ、京都市）は今日、グループにおける情報処理事業を牽引する。

初の海外買収もこの頃だ。2011年にタイのトラック輸送会社マハポーントランスポートを、13年に同じくタイの物流会社エイチアンドアールフォワーディングを子会社化した。

その後も、案件は比較的小粒ながら、コンスタントに買収を積み上げてきた。2016年には冷蔵倉庫業の中央冷蔵（広島市）を子会社化。常温・チルド・冷凍の3温度帯サービスの強化を狙いとした。

新型コロナ感染の影響が広がったのは2020年。トナミHDの売上高は2020年3月期1381億円と1400億円に迫ったが、B‐B（企業間物流）物流の停滞などで、その後2年間は1300億円台前半に後退を余儀なくされた。

コロナ禍の逆風下、活発に推し進めてきたM＆A戦略は一転、修正を迫られることになったのか。

◎トナミホールディングスの業績推移（単位は億円）