9日の東京市場は前週末の米2月雇用統計の結果が好感され、米国の早期利上げ期待による日米金利差拡大から円売りドル買いの流れとなった。日経平均株価の下落につられ、ドル円が120円60銭まで下落する場面あったものの、堅調に推移し121円台で海外市場へと引き継いだ。その海外市場でも、10-12月期GDP2次速報が下方修正されたことが材料視され、円売りドル買いの流れは止まらず、一時121円41銭まで上昇した。
10日の東京市場は、前日に米ダラス地区連銀のフィッシャー総裁がFRBは早めに利上げを行い、徐々に金利を引き上げるべきとの見解を示したこともあり、一時122円04銭と、昨年の高値を更新した。海外市場に入ると、海外の株式市場が軒並み下落、原油先物価格も大幅安となったことから、リスク回避の流れとなり円が買われ121円を割り込む場面もあった。
11日の東京市場は、前日海外市場の流れを引き継ぎ、ドル円は一時120円85銭まで下落するも、根強い景気回復期待から日経平均が下げ渋ると、ドル円相場も反転し、121円台を回復した。
海外市場では、ニューヨーク株式市場や債券市場に方向感がなく、材料難の展開だったものの、雇用統計やフィッシャー総裁の発言で、市場ではFRBが予想より早く利上げするのではとの見方が広がっていることから、121円台半ばまで上昇してニューヨーククローズを迎えた。
12日の東京市場は、大手製造業を中心に、前年を大幅に上回る過去最高水準のベースアップを行うことが報じられたことで日経平均株価が大幅高となり、つられる形でドル円も上昇した。海外市場に入ると、米2月小売売上高が市場予想を下回ったことで、一時120円64銭まで下落したものの、小売売上高の結果が悪かったことで早期利上げ期待が後退した。ニューヨーク株式市場が反発すると、ドル円もつれて上昇し121円台を回復した。
13日の東京市場は、前日海外市場の流れを受けて、ややドル買いが優勢も、長くは続かず、121円台半ばで動意薄となった。海外市場でもトレンドは変化せず小動きとなった。
今週の為替展望
今週の外国為替市場は、米2月雇用統計の結果が良好だったことで、早期利上げ期待が膨らんでいるため、フォワードガイダンスの「辛抱強くなれる」をFOMCで削除するか否かが焦点となる。ただ、議会証言でイエレンFRB議長が、「辛抱強くなれる」の文言削除が6月の利上げに直接つながるものではないと述べていることから、利上げ期待が後退する可能性がある点には注意したい。
今週の経済指標では、16～17日にかけて行われる日銀金融政策決定会合および黒田日銀総裁会見、17～18日に行われるFOMCとイエレンFRB議長会見と重要指標が目白押しである。言うまでもないが会見での発言内容は注意したい。
テクニカル面では、先週に引き続き、週足ベースのボリンジャーバンド(期間20週)のドル円のローソク足は、1σにかかるところまで上昇し、週足14週のRSIにおいては、70％程度と、過熱水準である。しかしながら、FOMCまでは動意薄の展開が予想され、現在の水準から大きく離れることはない。そして、議会証言の内容とテクニカルでの過熱感を考えれば、やや円高方向を想定すべきだろう。 （ZUU online 編集部）
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