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動画の内容をギュッと要約
高金利3通貨（メキシコペソ、南アフリカランド、トルコリラ）についての解説要約：
## 高金利通貨の詳細分析
### メキシコペソ
- 最近の経済指標が弱くなっており、貿易収支が赤字に転落した
- 失業率も悪化し、製造業PMIも下落傾向にある
- 消費者物価指数(CPI)は徐々に低下してきており、今後も利下げが続く可能性が高い
- 今週金曜日に2月の消費者物価の発表があり、これが約3%程度であれば中央銀行にとって理想的な水準となる
- シャインバウム大統領はトランプ政権の関税政策に対して強気の姿勢を示しており、「25%の関税を押し付けてくる国に従属する必要はない」と発言している
- テクニカル面ではドル円と同様に下髭を伸ばして上昇している状態だ
- トランプ政権とメキシコの間にはUSMCA（米国・メキシコ・カナダ協定）という貿易協定が存在するにもかかわらず、会議も経ずに関税をかけようとする姿勢に反発が生じている
- ラトッニク総務長官の関税緩和発言の影響を受けて、今後の動向次第では相場が大きく変わる可能性がある
### 南アフリカランド
- 土地収用法について、アメリカ側が「白人を締め出すもの」として批判し、援助を減らすと脅している
- 付加価値税（VAT）を引き上げようとする動きがあり、これは財政赤字削減のための措置だが、国民に寄り添うDA（民主同盟）党が反対している
- DAは極端な政策を取らず、議論を重ねて解決を図る党であり、これが連立政権が半年以上うまく機能している理由の一つだとされている
- 300日以上停電がなかったものの、最近また停電が始まり、これがGDPにマイナスの影響を与える懸念がある
- インフレは3%台で落ち着いており、この水準が続けば徐々に利下げが進む可能性がある
- テクニカル面ではボリンジャーバンドの3シグマの下限から反発している状態だ
### トルコリラ
- トルコは経済政策面では良い取り組みを多く実施している
- インフレ率は78-80%近いレベルから現在は30%台まで大幅に改善している
- 日本ではインフレ30-40%は衝撃的な数字だが、トルコの状況からすれば大きな改善だと評価できる
- 経済指標も良好で、リセッション（景気後退）を抜け出し、今年は3.2%程度の経済成長が予測されている
- しかしリラが上昇しない理由として、国民の預金の30%以上が外貨預金であることが挙げられている
- この状況は日本と比較すると異常で、日本の預金に占める外貨預金の割合は0.7%程度（7兆円/1000兆円）に過ぎないが、トルコでは30%以上が外貨預金となっている
- 高インフレに対する自己防衛として外貨預金を持つことが一般的で、以前は預金の半分以上が外貨だったものが、ようやく3分の1程度まで低下してきたとはいえ、まだ高い水準だ
- インバウンド観光客から得る外貨をリラに変えず、輸出業者も外貨収入をリラに変えない傾向があり、中央銀行はこれをリラに変換するよう法律を出しているが、リラへの信頼は完全に回復していない
- 20%以上という高金利はこのような状況を改善するためのものだが、メキシコやランドと違って金利の効果が現れるまでにはまだ時間がかかると予想されている
### ベテラン投資家が語る、高金利通貨の投資戦略
- 高金利通貨が全般的に弱くなっているのは、各国固有の問題というよりも「円高の独歩高」が主な原因だと分析されている
- 世界情勢が不確実になると、日本の投資家がアメリカなどから資金を日本に戻す傾向があり、これが円高の一因となっている
- 高金利通貨投資の基本戦略は「高金利で為替損を相殺する」ことであり、全体として高金利通貨が弱くても深刻に考える必要はないとの見解が示されている
- 高金利通貨は各国がさまざまな問題を抱えているからこそ高金利となっているのであり、その高金利が通貨の弱さを癒す役割を果たしている
これらの高金利通貨は、トランプ政権の関税政策や各国固有の経済状況によって今後も変動が予想されるが、基本的には各国の貿易状況や金融政策、そして円相場の動向が重要な決定要因となる。
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