3月9日、サスペンションメーカー大手のヨロズ <7294> が新中期経営計画『Yorozu Spiral-up Plan 2017』を発表した。2017年度における連結売上高は1800億円、連結営業利益率は6％とする。2014年度は連結売上高1500億円、連結営業利益5％を見込む。
同社は、10年後の2024年度には、「サスペンションシステムメーカー」へと発展成長し、今年度実績予想に対し倍増となる連結売上高3000億円、営業利益率7%以上を目指すビジョンを描いる。その実現に向けた通過点として2017年度業績目標を設定した。持続的な成長に向け、㈰製品力・開発力の更なる強化、㈪世界の主要自動車メーカーへの販路拡大、㈫多様性を尊重したグローバルマネジメントの強化、を柱として掲げた。
同社ではこれまで事業環境の変化に柔軟に対応するため、財務安全性を重視してきたが、今後はこれに加え、適切なキャッシュフロー配分により企業価値を高め、株主還元の充実に注力することも示した。創出した資金は、設備投資や有利子負債の返済に加え、積極的かつ持続的に配当に振り向ける。これに伴い、配当方針をこれまでの「安定配当」から「目標配当性向の設定」へと転換し、2015年度から2017年度の連結配当性向を35％まで高めることを目標とした。なお、本施策を段階的に実施するため、同日、2015年3月期についても、26円から50円へ、連結配当性向では10％から20％へ増配修正することを発表している。
2月19日付の日本経済新聞朝刊は「旧村上ファンドの関係者が運営する投資会社『レノ』（東京・港）などが、ヨロズに対して配当を上積みするように要求している」ことを報じており、この影響もあってか同社の株価は上昇傾向にあった。
（ZUU online）
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