液晶パネルや太陽光発電システムをの事業で一時は好調だったシャープ <6753> の株価が5月15日、前日に発表された再建策が期待外れだったことからか、続落した。再建策については、「踏み込み不足」との批判も出ており、経営のかじ取りにも、株価にも厳しい視線が注がれる状況が続きそうだ。

15日の同社の株価は200円前後でもみ合いながら取引開始となったものの、株価はその後続落。一時、180円を切る水準まで下落した後、非常に緩慢な上昇傾向で推移し、取引終了時点では186円に落ち着いた。

おちこんだりもしたけれど、私はげんきです。

— シャープ SHARP株式会社 (@SHARP_JP) May 14, 2015

中期計画の公表を受けてシャープの公式ツイッターが投稿

シャープはこのほど、悪化した経営状況を立て直すために、3500人規模の希望退職者の募集を含む再建策を公表。2200億円を超える赤字から立ち直るために、累積損失を解消するための減資したり、工場の再編だけではなく、事業分野ごとのカンパニー制の導入も進められていた。

さらに、シャープについては、外資系証券は、目標株価を引下げたことが話題を呼んだ。ネット上では、メリルリンチ証券が目標株価を「60円」、UBSも「40円」としたことが話題を集め、先行きが懸念される状況が続いている。（ZUU online 編集部）

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