アベノミクスが開始した2012年以降、順調に上昇していた株価が急に暴落したことを知らせるニュースがメディアで度々流れることがある。今年2016年に入ってからも1月、2月と株価の暴落に見舞われその度に不安を煽るようなニュースが飛び交う。しかし、しばらくすると何事もなかったかのように株価は再び上昇し始めるため、その動きに振り回されて困惑している投資家も多いことだろう。

株価暴落における個人投資家の発想

多くの個人投資家は、株価が上がりきったところで株を買ってしまい暴落のタイミングで損失を抱えてしまうのだが、それに加えて「株価の暴落は今後も続く」というメディアや専門家の「あおり」に耐え切れずに株を売ってしまうことになる。

しかし、まさにその個人投資家が株を売るときが絶好の株の仕込み場だったりする。ここでは、株価の暴落の一時的な底を見極めるための知識の一つとして「信用評価損益率」をお伝えしていく。

一時的な底を見極めに使える「信用評価損益率」

信用評価損益率は、個人投資家のうち信用取引を利用した買い方（株を買っている人たち）の損益の度合いを測るものだ。見方としては、この数字（％）が大きいほど個人投資家の懐は潤い、小さいほど損を出していることになる。基本的にはこの数字は0％から－20％の間を行ったり来たりするが、大体の場面においてマイナス圏で推移する。まれにプラスになることもあるが、それは本当に相場が絶好調の時である。

さてこの信用評価損益率ですが、相場の一時的な底を見極めるために使用することができる。一般的には、この数字が－15％を超えて下げると、一時的に底を付けたとみなされることが多いようだ。

ちなみにこの数字は「トレーダーズウェブ」「松井証券ネットストック情報」など投資情報サイトによって容易に仕入れることが可能だ。

さて次は実際の株価（日経平均株価）の動きに合わせて信用評価損益率がどんな数値を示したか例を挙げていきたい。

過去の株価暴落から考える

過去の機能した局面を振り返ってみると「-15％」がカギだと言える。アベノミクス以降、この信用評価損益率は何度か機能している。例を挙げて行こう。

1度目が2013年5月の暴落だ。アベノミクス開始後、順調に株価が上昇し、日経平均株価が低迷時の8000円から約2倍の1万6000円になった後に始めた起きた暴落は多くの投資家を驚かせたが、しばらく下落をした後株価は再び上昇に転じた。この時、大底では信用評価損益率が「－15.65％」であった。

2度目が、昨年2015年の8月の暴落だ。この時にはチャイナショックなるものが世界の株価を襲い日経平均株価も大きく下落した。信用評価損益率もみるみるマイナス幅が広がり「－16.71％」を付けて株価は再び上昇の流れへと転換した。

3度目は今年2016年の1月、2月の暴落だ。現在この暴落から株価が回復を試みている最中だが、まさに1月の下げは「－16.63％」、2月の下げは「－25.76％」まで株価が下げた。セオリー通りに1月の短期的な底で株を仕込めていても、2月には「－15％」の地点を通り過ぎて一時的な損失を抱えることになる。とはいっても、その後株価は順調に値を戻している。

ほかにも株価の大きな下落時においては、信用評価損益率が「-15％」を過ぎるあたりで反転して上昇し始めることが多かった。

このように信用評価損益率が－15％から－20％程度になるまで株価が下落する局面は「株式市場の異常事態」が起きているのだと考えてよいだろう。そして、そんな異常事態に多くの投資家が株を売っている中で、少しずつ業績の良い株を買っていく姿勢こそが株で利益を上げるために最も重要なことなのだ。

株価暴落時に大底で起きていること

このような急激な下落時には「パニック売り」という現象が起きていることを知っておこう。

パニック売りとは、高値で株を買った人がなるべく損をしないように我先に株を手放そうとしている状態のことをいう。つまり下げが下げを呼ぶ展開になっている。

また、信用取引を行っている人は、自分が持っている資産以上の金額で株の取引をしているため、急激な株価の下げの時には損失が大きくなり強制的に株を売らざるを得ない状況になることがある。

これらはまさに加速度的に株価を下げていく要因となるものだ。逆をいえば、このようなパニック売りが枯れた時、株式市場は反転し上昇へと転じることが期待される。このパニック売りが枯れるタイミングをとらえる指標がまさに信用評価損益率なのである。

信用評価損益率の使用上の注意点

こうしてみると信用評価損益率は短期的な相場の底を捉えるための探知機的な役割があることがわかるが、もちろん絶対的な指標ではないことを念頭に置いてもらいたい。

信用評価損益率が－15から－20を超えてもそのまま株価が止まらずに暴落は続くこともあるのだ。

例えばリーマンショック時の暴落の時には信用評価損益率が－30％を優に超え、その後もきつい下げが続いたデータが残っている。世界不況の引き金クラスの暴落が起きた時には信用評価損益率のような逆張り（下がっている株式を購入して上がったら売って利益を得る方法）投資が通用しない場合があるのだ。

もし信用評価損益率を利用して株を買ってしまったがその後株価が下がる続ける場合には、損失を確定させて株を売却して撤退した方がよいだろう。

株価は上昇や下落の波を作りながら株価を移動させていくものですが、その波の底を捉えることができればチャンスは大幅に広がるはず。上記信用評価損益率の知識を株価暴落の底を捉えるための一つの知識として、株を仕込むために参考にしてほしい。

谷山歩（たにやま あゆみ）
早稲田大学を卒業後、証券会社において証券ディーリング業務を経験。2級ファイナンシャルプランナー。ヤフーファイナンスの「投資の達人」においてコラムニストとしても活動。2015年には年間で「ベストパフォーマー賞」「勝率賞」において同時受賞。ネットマネーや日経マネーと言った経済雑誌での執筆活動も行う。個人ブログ「 インカムライフ.com 」を運営。