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アノマリーは当たるのか?

「7」がつく年の株価は暴落する? 株式市場アノマリー

株式相場アノマリー,2017年見通し
(写真=Thinkstock/Getty Images)

2017年がスタートしたが今年はどのような年になるだろうか。トランプが1月に大統領に就任し、4月にはフランスの大統領選挙が控えている。「西暦の末尾に「7」のつく年は相場が荒れる」と言われるアノマリーが存在しており、今年はまさにその年にあたる。このジンクスどおり今年の相場は荒れるのだろうか。

アノマリーとは?

理論的に説明はつかないが一定の事象が生じる現象を「アノマリー(Anomaly)」という。「西暦の末尾に「7」のつく年は相場が荒れる」というのは、明確な根拠があるわけではないが、結果としてその年の相場が荒れたという歴史があることから、経験則として言い継がれているものだ。

具体的には、1987年のNY株式市場の大暴落(ブラックマンデー)、1997年のアジア通貨危機、2007年のBNPバリパショック(サブプライムローン問題)という具合だ 。

アノマリーには、この他にも季節のアノマリーとして「12月の株価は下げやすく、1月の株価は上げやすい」や「夏枯れ相場」、暦のアノマリーとして「申酉騒ぐ」などがある。

ただ、12月の株価が下げやすいのは個人投資家が税金対策として手仕舞うことや年末年始の休暇に備え、トレーダーなどが精算のため手仕舞うからであり、1月の株価が上昇しやすいのは「ご祝儀相場」として景気づけに市場関係者が期待を込めて買いを入れることや年初のポジション替えのため新規に購入することが増えるからとも考えられる。

「夏枯れ相場」というのは夏になると相場の動きが鈍くなり株価が低調になることを言うが、7月から8月は市場関係者が夏休みをとることから出来高が縮小し、結果として軟調になりやすいということが考えられる。したがって、アノマリーだからといって全く説明がつかないというわけではない。

果たしてアノマリーは当たるのか?

今年は「申酉騒ぐ」の年であり「アンラッキー7」の年でもある。このようなアノマリーを信じるべきだろうか。「申酉騒ぐ」などというのは一見何の根拠もないように思えるが、景気には一定の波があり、「キチン循環」や「ジュグラー循環」というのを学校で習ったと思うが、「申酉騒ぐ」は日本において12年に一度の同じ波が来ているのかもしれない。

投資家の多くはアノマリーについて少なからず意識しているので敏感に反応しやすいといこともある。また、アノマリーを意識していないとしても潜在的に認識はあり「申酉騒ぐ」が来たかと冷静な判断ができずに売買してしまうということも考えられる。さらに今年は「アンラッキー7」と重なるわけだから、一時的な株価の下落であっても暴落の怖さから一気に投売りしてしまうということは十分にあり得るだろう。

2017年の投資について

昨年を振り替えるとアメリカの大統領選挙ではトランプが当選するとはほとんどの識者は予想しておらず、イギリスのEU離脱についても予想は外れた。結果としてトランプが当選し、イギリスはEU離脱することになった。そして、円安を批判しているトランプが大統領選挙に当選したら、円高ドル安になり、TPPは破棄されるので日本の株価は暴落すると多くのアナリストや経済評論家が警告していた。

確かに、トランプが当選した当日は、これら意見に影響を受けた投資家が投げ売りをしたため株価は暴落した。しかし、それ以降は大方の見方に反して株価が上昇している。すると今度は、トランプはアメリカ経済の立て直しを行うので、結果的に世界経済にプラスになる。アメリカの経済が良くなればFRBも利上げをしやすくなるから、ドル高円安になり日本の経済もよくなるとの見方に変わった。このように後出しジャンケンなら何とでもいえるのが経済分析の悪いところだ。なので、このような意見に惑わされることなく自分の信じる投資を行うことが大事だ。

2017年のリスク要因

2017年のリスクは、トランプ大統領の就任もそうだが、ヨーロッパの情勢が不安定なことも大きい。3月にオランダの総選挙、4月のフランス大統領選、9月ドイツ連邦議会選挙と政治イベントが立て続けに予定されているからだ 。イギリスに続きオランダやフランスもEUを離脱する動きが加速すれば、EUの存在自体が危ぶまれることになる。EUが解体されることになれば、政治や経済が不安定になるので、株価も当然下落するだろう。

米国経済も、大幅減税や景気回復策に期待が寄せられ今はNYダウも上昇しているが上値は重くなりつつある。日経平均も移動平均線から乖離が続いており指標的にも過熱感がある。ヨーロッパ情勢の変動やトランプ大統領の強硬な政策などが実行されれば、いつ下落してもおかしくない状態にある。ただ、日本の場合、着実に景況感は良くなっており、GPIFや日銀が積極的に株を購入しているので、極端に株価が下がった場合にはその時点で株を購入し、次の波に乗るというのは有効だろう。

アノマリーを極端に恐れる必要はないが、アノマリーを気にしている投資家が多いのも事実なので、その点だけ注意して投資に挑んで欲しい。当面は、トランプ大統領が就任した後、為替政策についてどのような発言をするのか注目していきたい。(ZUU online 編集部)

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