老後資金の準備は多くの人にとって悩みの種で、不安を感じなくて済む額を確保するには、生活費や娯楽費とは別に、貯蓄や投資に回す資金も確保しなければいけません。
年金システムの崩壊が危ぶまれる近年、年金による収入だけに頼ることは心もとないのが本音です。そこで万が一の出来事が起きた際の保障ととともに、定期的に受け取れる年金を併用する方法を活用してみてはいかがでしょうか。
保険で老後資金が貯められるワケ
生命保険は、自分自身や家族、パートナーの死亡などに備えて、経済的リスクを軽減するために設計された商品で、大きく分けて、掛け捨て型と貯蓄型が存在します。
掛け捨て型は保険料が安く設定されているため、家計への負担が少なく、一定期間の保障として準備することができます。結婚などでライフプランが変わるときに、保険の見直しをしやすいのも特長ですが、支払った保険料は保険を使わずに終わった場合、戻ってくることはありません。
貯蓄型の生命保険は、通常の生命保険の保障に加えて積立の役割も兼ね備えています。死亡などに対してもまとまった額の支払いがあるだけではなく、保険料を満期まで支払うことにより、満期保険金が支払われるもの、保障が一生涯もしくは一定期間続くものがあります。
老後資金として役立てられるものとして、ご紹介したいのは保障が一生涯もしくは一定期間続く保険です。これは保険料の払込期間中に、万が一のことがあれば死亡給付金、払込が完了して以降は年金として、給付を受けられるものです。年金として受け取らず、一時金として受け取ることもできますが、公的年金の足しにと考えるならば年金型を選択すると良いでしょう。
保険で老後資金を貯めるメリットとは
貯蓄型の生命保険に加入するメリットは上記で挙げたように、満期を迎えれば払い戻しがあるので、効率のよい投資ができます。その特性から、収支の計画が立てやすいというメリットがあります。こう聞くと、自分で計画を立てて銀行に貯金しても同じだと考える人もいるでしょう。ですが、銀行に預金するなど、中長期的に計画通りの貯金をするのは、ある程度しっかりした意志がなければ、続けるのは容易ではありません。その点、貯蓄型の生命保険の場合は、保険料を支払うことにより「自動的に積み立て」をできているともいえるのです。
加えて、普通預金の金利が0.001％、定期預金も0.01％（メガバンク3行、2017年1月10日時点）という状態を考えてみると、ただ資金をそのままで置いていると言っても過言ではありません。その点、保険商品の場合は資産として運用してくれるため、預金などよりは高い運用利回りが期待できます。
貯蓄型生命保険のデメリットは、途中解約によるペナルティがあることなどです。満期前に解約してしまうと、元金を割る可能性があります。そのため、急にお金が必要になったときに解約すると、結果として損してしまうことになるかもしれません。保険料としての毎月の支払いも掛け捨て型の生命保険より高くなることから、月々の支出に余裕がない場合は注意しなければいけません。
どんな保険がいい？パターン別の選び方
具体的にどのような保険がいいのか、それぞれの年代と未婚・既婚のパターン別に解説します。
・ 30代の場合
老後まで比較的時間がある30代が貯蓄型の生命保険の検討をする際は、自身の不確定要素について考えてみましょう。既婚者であれば、今後のライフプランを考え、家族のために死亡時の保障が充実している年金型プランを選択するとよいでしょう。未婚者であれば、将来の払い戻しの上乗せ金額が大きいプランを選ぶことをおすすめします。
共通していえるのは、インフレーション（以下、インフレ）の影響を考慮することを忘れてはいけないということです。経済がインフレ状態になると物価が上昇するため、生活費がかさむことが考えられます。物価が上がる反面、貨幣価値は下がるため、将来の受取金額の価値を守るためにはインフレにも対応できる「利率変動型」の保険を選ぶという選択肢もあります。
・ 40代の場合
子どもの学費や結婚資金などを考えなければいけないため、積立金を一時金として受け取りたいと考える人も少なくないでしょう。老後資金として年金型保険を準備する場合、途中解約はあまり選択肢に入れないほうが良いです。ですが、どうしても必要になった時に一時金が少なかったり、返戻率が低かったりすると、どうすることもできなくなってしまいます。ですので、一時金が認められていることや途中解約での返戻率が高いということも条件に入れて、プランを検討することをおすすめします。それでも、あくまでも老後資金の準備というメインの目的は忘れないようにしましょう。
未婚者であれば、柔軟に選べるので選択肢の幅も広がるでしょう。リスクは高くても、将来の受取金額が高い可能性がある「外資建保険」なども選択肢の一つです。外貨が絡んでくることは、商品性によっては受取額の変動があるということです。
どの商品を選ぶにしても、自身の将来設計をしっかり行い、許容できるリスクの範囲で運用している商品を選びましょう。できることなら、専門家に相談することをお勧めします。（提供： 保険見直しonline ）
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