夫婦で新しい家庭を築く結婚は、人生で大きなイベントと言っても過言ではありません。新生活のスタートは、今後のライフプランニングを考える絶好の機会です。そこで今回は、結婚を機に夫婦の保険をどう考えるといいのかを解説します。
夫婦に必要な保障の考え方
結婚をすると楽しい事が増える反面、責任も大きくなります。独身の時には、「月々いくらの保険料を支払っているのか」「どのような保障内容の保険なのか」などについて、あまり気にすることはなかったかもしれません。しかし、結婚したら家族が増えるわけですから、万一に備えて、残された家族のことを考えておきたいものです。
独身の場合、社会人になった時に保険に加入して保障内容はそのまま、もしくは保険に加入していないというケースがあります。しかし、結婚をした場合、それを機に夫婦全体で保障を考えることが必要になるでしょう。考え方のポイントとしては、夫婦の働き方です。共働きか専業主婦（夫）かによって、家庭の収入源が異なるため、必要な保障額も異なってきます。
最近は、共働きの夫婦が多くなってきています。共働きの場合は、それぞれに収入があります。万一の事態に備えて、必要な保障を準備することが重要となってきます。
例えば、葬儀費用について考えてみましょう。日本消費者協会「第10回『葬儀についてのアンケート調査』報告書（2014年）」によると、葬儀費用の総額は約189万円となっています。多めに見積もって、200万〜300万円程度の保障額を準備しておけば安心でしょう。
医療保険についても同様です。病気でどちらかが働けなくなって収入に影響が出たとしても、もう一方の収入で補うことができます。差額ベッド代や保険適用外の医療費など、健康保険や公的な補助制度で賄えない部分を補うことを想定した保障額を準備しておくとよいでしょう。
次に、専業主婦（夫）の場合を考えてみましょう。例えば、妻が専業主婦で、夫が家計を支える場合、収入源は夫だけです。夫が亡くなったり、病気などで働けなくなったりしてしまうと、収入源がなくなってしまいます。妻が働くと仮定しても、就職先がすぐに決まるとは限りません。残された妻の生活を考えて、共働きの場合よりも多めの保障額を準備しておく必要が出てくるでしょう。医療保険については、共働きの夫婦同様に健康保険や公的な補助制度で補えない部分を賄える保障額で、夫婦それぞれが加入することが大切です。
実際に保険を見直す時
保険の見直しを行うとき、新たな保険に加入していないのに、現在の保険を解約してしまう方がいます。しかし、大きな病気にかかってしまうと、保険に一定期間加入できないリスクもあります。また、年齢が若い時に加入した場合には保険料が割安になっているので、それを活用して保険を見直すこともできます。保険に加入できず無保険になるリスクを避け、夫婦それぞれが適切な保障の保険に加入しておくことが大切です。
さらに、将来子どもが誕生する場合には養育費などが発生しますし、夫婦の働き方も現在とは変わる可能性もあるので、必要な保障額も夫婦2人だけの時とは全く異なるでしょう。
保険見直しの考え方
まず、夫婦の終身保険がそれぞれいくらなのかを確認しましょう。終身保険が葬儀費用程度を確保できるのであれば、そのまま継続するという方法もあるでしょう。しかし不足している場合には、定期部分を終身部分に変更するか、他の保険に切り替える必要があります。医療保障についても、不足している場合には増額するか、新たな保険に切り替えたほうがいいでしょう。いずれの場合も、支払う保険料と保障額で比較し、最適な保険を選択するようにしましょう。（提供： 保険見直しonline ）
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