子どもを育てるためには、教育費以外に衣服費や医療費など、さまざまなお金がかかります。特に小さな子どもは急に熱を出したり、思いがけないケガや病気で通院や入院をしたりすることがあります。
最近では両親だけでなく、子どもたちの通院や入院のために民間の医療保険で備える人もいるようです。今回は、子どもたちのために医療保険に加入する必要があるのか、もし加入するならどのようなタイミングで加入すればよいのかについて解説します。
子どもたちの入院と通院はどのくらい？数字で見てみよう
親にとって最も関心が高いのは、子どもの教育費ではないでしょうか。我が子が独り立ちするまで、どんな教育を受け、どんな経験をさせてあげたいか、は悩みであると同時に楽しみでもあるでしょう。ただ、成長していく上で健康面も重要ですから、子どもの医療費についてもしっかり考えなくてはいけません。どのくらいの人が病院などにかかっているのか、厚生労働省が発表した2014年の患者調査の性・年齢別級別にみた受療率を見てみましょう。この資料は人口10万人に対して、どの年齢の人が何人入院や外来(通院)をしたかという統計結果です。
（出典：平成26年の患者調査（厚生労働省）性・年齢階級別にみた受療率より一部抜粋）
この資料を見ると、0歳の入院は10万人あたり1,062人と多いのがわかります。通院の場合、0～4歳は6,000人以上ですが、年齢が上がると少しずつ減ります。
全年齢を平均した全国の受療率は入院が1,038人、外来は5,696人です。0歳を除けば、20歳くらいまで平均より入院は少なく、外来は4歳まで平均より多いことがわかります。
この資料からわかることは、子どもの入院は突出して多いわけではないということです。しかし、通院は全体的に多いといえるでしょう。入院給付金に通院特約を付けて備えたり、傷害保険でケガに備えたりすることを考えてもよいのではないでしょうか。
各自治体の子育て支援制度
子どもの入院・通院に対して、まったく備えないのも不安に感じるのではないでしょうか。その場合、助成の対象であれば、各自治体が行っている子育て支援制度を利用する方法もあります。
例えば、神奈川県横浜市の小児医療費助成の場合、「横浜市内に住所があり、健康保険に加入している子どもが病気やケガで医療機関を受診したときに、年齢に応じ保険診療の一部負担金を助成する制度」と定められています。しかし、入院差額ベッド代や文書料、健康診断など保険給付にならないものは助成の対象外で、1歳以上の子どもの場合は保護者の所得制限があります。
今回は横浜市の例を紹介しましたが、子育て支援制度や子どもの医療費を助成する制度は、各自治体によって異なるため、利用する前に住んでいる地域の助成内容を確認しましょう。
子どものために医療保険を入る際に押さえておくポイント
子どもたちの医療保険は、各自治体の助成の対象者であれば加入しなくてもいいかもしれません。しかし、助成の対象ではない場合、これからの経済面を考えて医療保険に加入するのも一つの選択肢です。
実は、子どものために民間の医療保険に加入するメリットがあります。それは、成長の過程で病気が見つかる前に加入できるということです。もし先天性の病気があると、大人になってから医療保険に入れない可能性があります。将来に備えるという面では、子どものために医療保険に加入するという選択肢もあるでしょう。
今回は、子どもの医療保険について説明しました。子どもの成長にケガや病気などはつきものです。将来についてよく話し合い、万一に備えて、子どもの医療保険加入も検討してみてはいかがでしょうか。（提供： 保険見直しonline ）
【オススメ記事 保険見直しonline】
・
更新期が来た時の保険の見直し方とは
・
生命保険を選ぶ際の「掛け捨て型」と「貯蓄型」の決め手とは
・
持病や手術歴がある場合の保険の見直し方
・
改正にともなう火災保険の見直し・比較のポイント
・
人生のビックイベント！ 結婚・出産・離婚にまつわる保険の見直し方
